- #1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
※1 期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。
2019/07/16 14:53- #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
なお、前連結会計年度のセグメント情報についても、変更後の方法により作成しております。
3 報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のために採用されている会計処理基準に基づく金額により記載しております。
2019/07/16 14:53- #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
所有権移転外ファイナンス・リース取引
(1) リース資産の内容
① 有形固定資産
2019/07/16 14:53- #4 主な資産及び負債の内容（連結）
- 主な資産及び負債の内容】
連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。2019/07/16 14:53 - #5 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称
上海永谷園食品貿易有限公司
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2019/07/16 14:53 - #6 事業用土地の再評価に関する注記（連結）
※2 当社は、土地の再評価に関する法律(1998年3月31日公布法律第34号)に基づき、事業用の土地の再評価を行い、土地再評価差額金を純資産の部に計上しております。
再評価の方法……………土地の再評価に関する法律施行令(1998年3月31日公布政令第119号)第2条第4号に定める地価税法第16条に規定する地価税の課税価格の計算の基礎となる土地の価額を算定するために国税庁長官が定めて公表した方法により算定した価額に合理的な調整を行って算出する方法によっております。
2019/07/16 14:53- #7 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～49年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
均等償却しております。2019/07/16 14:53 - #8 固定資産売却益の注記（連結）
※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2019/07/16 14:53- #9 固定資産除却損の注記（連結）
※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2019/07/16 14:53- #10 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のために採用されている会計処理基準に基づく金額により記載しております。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2019/07/16 14:53 - #11 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
(単位:百万円)
| 資産 | 前連結会計年度 | 当連結会計年度 |
| 報告セグメント計 | 72,522 | 73,107 |
| 「その他」区分の資産 | 4,276 | 4,119 |
| セグメント間取引消去 | △15,259 | △18,048 |
| 全社資産 (注) | 28,246 | 28,765 |
| 連結財務諸表の資産合計 | 89,786 | 87,943 |
(注) 全社
資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物等であります。
(単位:百万円)
- #12 引当金の計上基準
- 倒引当金
当事業年度末保有の債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。
(3) 退職給付引当金
従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。
過去勤務費用は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により費用処理しております。
数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌事業年度から損益処理することとしております。
(4) 役員退職慰労引当金
役員の退職慰労金の支給に備えるため、内規に基づく当事業年度末要支給見積額を計上しております。2019/07/16 14:53 - #13 担保に供している資産の注記（連結）
※3 担保資産及び担保付債務
担保に供している資産は、次のとおりであります。
2019/07/16 14:53- #14 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「北米」に含まれていた「米国」の有形固定
資産は、重要性を増したため、当連結会計年度から独立掲記しております。これに伴い、前連結会計年度の「2 地域ごとの情報 (2)有形固定
資産」の組替を行っております。
- #15 有形固定資産等明細表（連結）
- 当期増加額」の主なものは、次のとおりであります。
「建 物」 本社改修 12百万円
「車両運搬具」 社有車購入 15百万円
「リース資産」 サーバーリース 26百万円
「ソフトウエア」 人事給与勤怠システム 93百万円2019/07/16 14:53 - #16 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
※2 前連結会計年度に株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の内訳
株式の取得により新たにJin's Dining U.S.A.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。
2019/07/16 14:53- #17 減損損失に関する注記（連結）
前連結会計年度(自2017年4月1日 至2018年3月31日)
当社グループは以下の
資産について減損損失を計上いたしました。
| 場 所 | 用 途 | 種 類 | 減損損失 |
| 東京都(1件) | 共用資産 | 建物及び構築物 | 7百万円 |
| 福島県(1件) | 生産設備 | 機械装置及び運搬具 | 1百万円 |
| その他 | 2百万円 |
| 千葉県(1件) | 遊休資産 | 土地 | 1百万円 |
| 大阪府 他(35件) | 店舗資産 | 建物及び構築物 | 195百万円 |
| 機械装置及び運搬具 | 25百万円 |
| 長期前払費用 | 15百万円 |
| その他 | 17百万円 |
| 京都府(2件) | 生産設備他 | 機械装置及び運搬具 | 15百万円 |
| リース資産 | 6百万円 |
| その他 | 0百万円 |
| 場 所 | 用 途 | 種 類 | 減損損失 |
| 米国(7件) | 店舗資産他 | 機械装置及び運搬具 | 18百万円 |
| リース資産 | 0百万円 |
| その他 | 9百万円 |
| のれん | 170百万円 |
当社グループは、事業セグメントを基礎とし、管理会計上の単位ごとにグルーピングを行っており、遊休
資産、店舗
資産及び生産設備
資産については、それぞれの個別物件ごとにグルーピングを行っております。
- #18 災害による損失の注記
※5 災害による損失の内容は、2018年9月に発生した北海道胆振東部地震等による損失額を計上しております。
| 前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) | 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) |
| 棚卸資産の廃棄損 | -百万円 | 棚卸資産の廃棄損 | 14百万円 |
| 計 | - | 計 | 14 |
- #19 税効果会計関係、財務諸表（連結）
(税効果会計関係)
1 繰延税金
資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 前事業年度(2018年3月31日) | | 当事業年度(2019年3月31日) |
| (繰延税金資産) | | | |
| 分割に伴う子会社株式 | 609百万円 | | 609百万円 |
| 繰延税金負債との相殺 | △972 | | △890 |
| 繰延税金資産の純額 | - | | 22 |
| (繰延税金負債) | | | |
| 繰延税金負債合計 | 1,019 | | 890 |
| 繰延税金資産との相殺 | △972 | | △890 |
| 繰延税金負債の純額 | 46 | | - |
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
- #20 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
(税効果会計関係)
1 繰延税金
資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 前連結会計年度(2018年3月31日) | | 当連結会計年度(2019年3月31日) |
| (繰延税金資産) | | | |
| 繰越欠損金(注)1 | 2,098百万円 | | 2,060百万円 |
| 繰延税金負債との相殺 | △466 | | △406 |
| 繰延税金資産の純額 | 906 | | 1,107 |
| (繰延税金負債) | | | |
| 繰延税金負債合計 | 1,355 | | 1,286 |
| 繰延税金資産との相殺 | △466 | | △406 |
| 繰延税金負債の純額 | 889 | | 880 |
(注1).税務上の繰越欠損金及びその繰延税金
資産の繰延期限別の金額
- #21 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
①営業活動によるキャッシュ・フロー
当連結会計年度における営業活動による資金の増加額は3,942百万円(前年度は6,221百万円の増加)となりました。これは主に、たな卸資産の増加があったものの、税金等調整前当期純利益及び減価償却費の計上があったことによるものです。
②投資活動によるキャッシュ・フロー
2019/07/16 14:53- #22 繰延資産の処理方法
- 延資産の処理方法
社債発行費…支出時に全額費用処理しております。2019/07/16 14:53 - #23 表示方法の変更、財務諸表（連結）
(「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更)
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を当事業年度の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」が88百万円減少し、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」が88百万円増加しております。
2019/07/16 14:53- #24 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
(「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更)
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を当連結会計年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」が760百万円減少し、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」が642百万円増加しております。また、「固定負債」の「繰延税金負債」が118百万円減少しております。
2019/07/16 14:53- #25 資産の評価基準及び評価方法
- 資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
① 子会社株式及び関連会社株式…移動平均法による原価法
② その他有価証券
時価のあるもの…決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの…移動平均法による原価法
(2) たな卸資産の評価基準及び評価方法
月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/07/16 14:53 - #26 資産除去債務明細表、連結財務諸表（連結）
【資産除去債務明細表】
当連結会計年度期首及び当連結会計年度末における資産除去債務の金額が、当連結会計年度期首及び当連結会計年度末における負債及び純資産の合計額の100分の1以下であるため、連結財務諸表規則第92条の2の規定により記載を省略しております。
2019/07/16 14:53- #27 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
(資産除去債務関係)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
2019/07/16 14:53- #28 退職給付に係る会計処理の方法（連結）
- 職給付見込額の期間帰属方法
退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。
② 数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理方法
過去勤務費用については、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により費用処理しております。
数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から損益処理しておりますが、一部連結子会社については発生年度に即時償却しております。
なお、年金資産の額が企業年金制度に係る退職給付債務の額を超えている場合には、連結貸借対照表の退職給付に係る資産に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
一部を除く連結子会社につきましては、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。2019/07/16 14:53 - #29 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
(2)年金
資産の期首残高と期末残高の調整表
| 前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) | 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) |
| 年金資産の期首残高 | 3,717百万円 | 3,770百万円 |
| 期待運用収益 | 45 | 46 |
| 退職給付の支払額 | △425 | △474 |
| 年金資産の期末残高 | 3,770 | 3,700 |
(3)退職給付債務及び年金
資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る
資産の調整表
- #30 連結財務諸表の作成の基礎となった連結会社の財務諸表の作成に当たって採用した重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準（連結）
- 要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
なお、在外子会社等の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定に含めて計上しております。2019/07/16 14:53 - #31 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
2019/07/16 14:53- #32 重要な会計方針、財務諸表（連結）
(重要な会計方針)
1 資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
2019/07/16 14:53- #33 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/07/16 14:53 - #34 重要な繰延資産の処理方法
- 延資産の処理方法
社債発行費
支出時に全額費用処理しております。2019/07/16 14:53 - #35 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの…決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの…移動平均法による原価法
② たな卸資産
主として月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
在外連結子会社については、主として先入先出法による低価法2019/07/16 14:53 - #36 重要な非資金取引の内容（連結）
3 重要な非資金取引の内容
ファイナンス・リース取引に係る
資産及び債務の額
| 前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) | 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) |
| ファイナンス・リース取引に係る資産及び債務の額 | 137百万円 | 169百万円 |
- #37 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
(1)金融商品に対する取組方針
当社グループは、主に食料品の製造販売事業を行うための事業計画に照らして、必要な資金は長期・短期共に金融機関からの借入及び社債発行により調達しております。また、一時的な余資は安全性の高い金融資産で運用しております。デリバティブは、後述するリスクを回避するために利用しており、投機的な取引は行わない方針であります。
(2)金融商品の内容及びそのリスク
2019/07/16 14:53- #38 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
(1株当たり情報)
| 項目 | 前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) | 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) |
| 1株当たり純資産額 | 1,821.64円 | 1,773.90円 |
| 1株当たり当期純利益金額 | 92.28円 | 59.03円 |
(注) 1 当社は、2018年10月1日を効力発生日として普通株式2株につき1株の割合で株式併合を実施しております。前連結会計年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定して1株当たり純
資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
2 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
