有価証券報告書-第69期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
※5 減損損失
当連結会計年度において、当社グループは資産について122,436千円の減損損失を計上しました。
内訳は次のとおりです。
当社グループは、事業用資産については事業の種類を考慮してグルーピングを行い、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
事業用資産については、収益性の低下が見込まれる当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額120,237千円を減損損失として特別損失に計上しております。また、回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値は零としております。
遊休資産については、明確な使用見込みがなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額2,199千円を減損損失として特別損失に計上しております。また、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は零としております。
なお、前連結会計年度については、該当事項はありません。
当連結会計年度において、当社グループは資産について122,436千円の減損損失を計上しました。
内訳は次のとおりです。
| 用途 | 場所 | 種類 | 減損損失 |
| 事業用資産 | 秋田県大館市 | 機械装置 | 107,897千円 |
| 事業用資産 | 中国福建省福州市 | 機械装置 | 12,339千円 |
| 遊休資産 | 秋田県大館市 | 機械装置 | 2,199千円 |
当社グループは、事業用資産については事業の種類を考慮してグルーピングを行い、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
事業用資産については、収益性の低下が見込まれる当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額120,237千円を減損損失として特別損失に計上しております。また、回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値は零としております。
遊休資産については、明確な使用見込みがなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額2,199千円を減損損失として特別損失に計上しております。また、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は零としております。
なお、前連結会計年度については、該当事項はありません。