有価証券報告書-第77期(2023/04/01-2024/03/31)
研究開発活動
当社グループの研究開発は、開発部、関連部署、グループ各社との綿密な連携のもと、安全・安心を第一にグローバル化、多様化する消費者および顧客ニーズに合った商品開発を実現するために、当社が得意とする糖焙焼、乾燥粉末化、粉体加工・配合の技術力向上を目標に活動しております。
当連結会計年度における研究開発として、カラメル製品部門(カラメル色素、焙焼シラップ)では、チルドデザート、冷菓、チョコレートなどの和洋菓子用途のシラップ、ソース、カラメル顆粒、キャンディチップ品で顧客要望を満たす新商品開発・改良を実施し、特にキャンディチップでは新フレーバー開発と外観色改良に注力しました。また、新規生産ラインの導入を見据えた、高付加価値商品の開発とその生産技術の蓄積をしてまいりました。
乾燥製品部門の基礎調味料、和風調味料におきましては、幅広く顧客の要望に応えられるように商品の種類を充実させるべく開発にあたっております。粉末茶製品については、従来からの給茶機、通信販売向け及び量販店などの一般市販用製品及び加工食品の原材料として提案しやすい製品開発に注力しました。凍結乾燥製品では、既存製品の保存性向上や野菜の成型具材開発に取り組みました。
組立製品部門(造粒、ブレンド)では、スポーツサプリメント、ヘルスケア食品、乾燥スープ、粉末清涼飲料など、おいしさにこだわった商品づくりで配合技術を高めること、多様化するニーズに向けてより利便性を追求した高機能な品質を目指した積極的な粉体加工技術開発にも取り組んでおります。また、安定した品質の製造条件や省エネに繋げるために造粒試作機データから製造機に反映させる条件設定に取り組んでおります。
冷凍製品部門におきましては、既存商品に無い和菓子のバラエティ化のための商品開発、冷凍山芋では品質を安定させる製造条件開発と設備改良に取り組んでおります。
既存製品におきましては、エネルギーコストや物流費上昇、世界的な食品原材料需給バランスの変化、天候不順などによる原材料価格の高騰や原材料の入手難という原料事情に対応するため、設計の変更や原料切り替えを随時実施しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、271百万円であります。
当連結会計年度における研究開発として、カラメル製品部門(カラメル色素、焙焼シラップ)では、チルドデザート、冷菓、チョコレートなどの和洋菓子用途のシラップ、ソース、カラメル顆粒、キャンディチップ品で顧客要望を満たす新商品開発・改良を実施し、特にキャンディチップでは新フレーバー開発と外観色改良に注力しました。また、新規生産ラインの導入を見据えた、高付加価値商品の開発とその生産技術の蓄積をしてまいりました。
乾燥製品部門の基礎調味料、和風調味料におきましては、幅広く顧客の要望に応えられるように商品の種類を充実させるべく開発にあたっております。粉末茶製品については、従来からの給茶機、通信販売向け及び量販店などの一般市販用製品及び加工食品の原材料として提案しやすい製品開発に注力しました。凍結乾燥製品では、既存製品の保存性向上や野菜の成型具材開発に取り組みました。
組立製品部門(造粒、ブレンド)では、スポーツサプリメント、ヘルスケア食品、乾燥スープ、粉末清涼飲料など、おいしさにこだわった商品づくりで配合技術を高めること、多様化するニーズに向けてより利便性を追求した高機能な品質を目指した積極的な粉体加工技術開発にも取り組んでおります。また、安定した品質の製造条件や省エネに繋げるために造粒試作機データから製造機に反映させる条件設定に取り組んでおります。
冷凍製品部門におきましては、既存商品に無い和菓子のバラエティ化のための商品開発、冷凍山芋では品質を安定させる製造条件開発と設備改良に取り組んでおります。
既存製品におきましては、エネルギーコストや物流費上昇、世界的な食品原材料需給バランスの変化、天候不順などによる原材料価格の高騰や原材料の入手難という原料事情に対応するため、設計の変更や原料切り替えを随時実施しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、271百万円であります。