グンゼ(3002)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 16億7200万
- 2014年6月30日 +1.97%
- 17億500万
- 2014年9月30日 +0.06%
- 17億600万
- 2014年12月31日 +4.45%
- 17億8200万
- 2015年3月31日 +94.22%
- 34億6100万
- 2015年6月30日 +0.29%
- 34億7100万
- 2015年9月30日 +1.01%
- 35億600万
- 2015年12月31日 -0.54%
- 34億8700万
- 2016年3月31日 +40.15%
- 48億8700万
- 2016年6月30日 +0.78%
- 49億2500万
- 2016年9月30日 +5.85%
- 52億1300万
- 2016年12月31日 +2.84%
- 53億6100万
- 2017年3月31日 -10.13%
- 48億1800万
- 2017年6月30日 +2.08%
- 49億1800万
- 2017年9月30日 +1.14%
- 49億7400万
- 2017年12月31日 +1.67%
- 50億5700万
- 2018年3月31日 +4.07%
- 52億6300万
- 2018年6月30日 -0.65%
- 52億2900万
- 2018年9月30日 +0.98%
- 52億8000万
- 2018年12月31日 -2.18%
- 51億6500万
- 2019年3月31日 +7.14%
- 55億3400万
- 2019年6月30日 +0.23%
- 55億4700万
- 2019年9月30日 -3.8%
- 53億3600万
- 2019年12月31日 -2.77%
- 51億8800万
- 2020年3月31日 +4.97%
- 54億4600万
- 2020年6月30日 -3.93%
- 52億3200万
- 2020年9月30日 -2.33%
- 51億1000万
- 2020年12月31日 -2.15%
- 50億
- 2021年3月31日 -27.1%
- 36億4500万
- 2021年6月30日 -5.21%
- 34億5500万
- 2021年9月30日 -2.55%
- 33億6700万
- 2021年12月31日 +15.21%
- 38億7900万
- 2022年3月31日 -3.33%
- 37億5000万
- 2022年6月30日 +0.67%
- 37億7500万
- 2022年9月30日 +2.62%
- 38億7400万
- 2022年12月31日 +1.19%
- 39億2000万
- 2023年3月31日 +14.64%
- 44億9400万
- 2023年6月30日 -0.16%
- 44億8700万
- 2023年9月30日 +2.92%
- 46億1800万
- 2023年12月31日 -0.56%
- 45億9200万
- 2024年3月31日 -14.26%
- 39億3700万
- 2024年6月30日 -0.43%
- 39億2000万
- 2024年9月30日 +1.96%
- 39億9700万
- 2024年12月31日 -0.53%
- 39億7600万
- 2025年3月31日 +3.95%
- 41億3300万
- 2025年9月30日 +0.31%
- 41億4600万
- 2025年12月31日 -1.81%
- 40億7100万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (3) 退職給付債務2025/06/24 11:13
当社グループの退職給付制度の一部は、確定給付型制度を採用しております。退職給付債務については安全性の高い長期の債券の利回りを基準とした割引率に基づいて算定しており、金利の変動は退職給付債務に影響を与えます。また、確定給付型年金制度における年金資産はその一部を株式等のリスク資産に投資しており、株式市場の下落等により、その運用利回りは悪化する可能性があります。このように長期金利の変動及び株式市場の下落等運用環境の悪化は、退職給付債務の増加につながり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。なお、当社グループが連結貸借対照表に計上した退職給付に係る負債は当連結会計年度末時点で41億円であります。
(4) 資金の流動性に関するリスク - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、積立型、非積立型の確定給付制度及び確定拠出制度を採用しております。また、従業員の退職等に際して割増退職金を支払う場合があります。2025/06/24 11:13
確定給付制度においては、確定給付企業年金制度(積立型制度)及び退職一時金制度(非積立型制度であるが、一部の制度では退職給付信託を設定した結果、積立型となっている。)を設けており、主としてポイント制(従業員の職級等に応じて付与されるポイントの累計数に基づいて給付額を計算する制度)に基づいた年金又は一時金を支給しております。なお、一部の連結子会社は簡便法により、退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2 確定給付制度