日清紡 HD(3105)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 122億8900万
- 2009年3月31日
- -12億8500万
- 2009年12月31日 -88.87%
- -24億2700万
- 2010年3月31日
- 18億9600万
- 2010年6月30日 +61.76%
- 30億6700万
- 2010年9月30日 +26.38%
- 38億7600万
- 2010年12月31日 +87.62%
- 72億7200万
- 2011年3月31日 +53.8%
- 111億8400万
- 2011年6月30日 -88.2%
- 13億2000万
- 2011年9月30日 +102.73%
- 26億7600万
- 2011年12月31日 +45.52%
- 38億9400万
- 2012年3月31日 +141.78%
- 94億1500万
- 2012年6月30日
- -11億200万
- 2012年9月30日
- 3億6900万
- 2012年12月31日 +23.31%
- 4億5500万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 64億1800万
- 2013年6月30日
- -11億6300万
- 2013年9月30日 -34.14%
- -15億6000万
- 2013年12月31日
- 26億8900万
- 2014年3月31日 +235.11%
- 90億1100万
- 2014年6月30日 -77.82%
- 19億9900万
- 2014年9月30日 +12.76%
- 22億5400万
- 2014年12月31日 +118.1%
- 49億1600万
- 2015年3月31日 +178.54%
- 136億9300万
- 2015年9月30日 -81.67%
- 25億1000万
- 2015年12月31日 +126.33%
- 56億8100万
- 2016年3月31日 +89.67%
- 107億7500万
個別
- 2008年3月31日
- -72億1400万
- 2009年3月31日
- -53億3700万
- 2010年3月31日
- 16億3800万
- 2011年3月31日 +492.61%
- 97億700万
- 2012年3月31日 -24.92%
- 72億8800万
- 2013年3月31日 +14.12%
- 83億1700万
- 2014年3月31日 +13.42%
- 94億3300万
- 2015年3月31日 -35.47%
- 60億8700万
- 2016年3月31日 +66.22%
- 101億1800万
- 2017年3月31日 -11.82%
- 89億2200万
- 2018年3月31日 +136.84%
- 211億3100万
- 2018年12月31日
- -477億2300万
- 2019年12月31日
- -39億8200万
- 2020年12月31日
- 179億7000万
- 2021年12月31日 +17.95%
- 211億9600万
- 2022年12月31日 -50.65%
- 104億6000万
- 2023年12月31日
- -367億
- 2024年12月31日
- 96億9800万
- 2025年12月31日 +77.3%
- 171億9500万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- ・報酬委員会は、独立性を担保するため、取締役会長、取締役社長及び取締役会で選任された複数名の社外取締役を委員とし、その過半数を社外取締役で構成します。また、委員の互選によって委員長を選任します。2026/03/26 16:00
・報酬委員会は、優れた経営人材を確保し、適切な処遇を行うために、他社の報酬水準や報酬の構成割合、当社のポジション等も考慮し、取締役の報酬テーブル(報酬構成と額、割合を定める)及び賞与算定基準(売上高、税引前当期純利益、営業キャッシュ・フロー等の全社業績目標、部門業績目標に対する達成度を役位に応じた一定の割合で反映して実支給額を算定)の設定と検証、適宜の見直しを行います。
・取締役の報酬は、基本報酬(月額報酬)、賞与、株式報酬(譲渡制限付株式)で構成します。ただし、社外取締役は基本報酬(月額報酬)のみとします。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の当社グループの売上高は、無線・通信事業の需要拡大が全体を牽引したことで増収となり502,339百万円(前年同期比7,593百万円増、1.5%増)となりました。2026/03/26 16:00
営業利益は、無線・通信事業の大幅な増益が寄与し26,401百万円(前年同期比9,820百万円増、59.2%増)となり、経常利益は29,327百万円(前年同期比4,924百万円増、20.2%増)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は13,920百万円(前年同期比3,642百万円増、35.4%増)となりました。
事業セグメントの業績は下記のとおりです。セグメント利益またはセグメント損失は営業利益または営業損失ベースの数値です。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/03/26 16:00
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。項目 前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 1株当たり純資産額 1,716円57銭 1,839円47銭 1株当たり当期純利益 65円40銭 89円07銭
2 「注記事項(会計方針の変更)」に記載のとおり、当連結会計年度における会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の1株当たり純資産額は、2円13銭増加しています。