- 3306
- 2026/09/18
- 時価
- 31億円
- PER 予
- 1054.47倍
- 2010年以降
- 赤字-1780倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.51倍
- 2010年以降
- 0.61-3.38倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.56%
- ROE 予
- 0.14%
- ROA 予
- 0.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本製麻(3306)の営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億9145万
- 2009年3月31日 -12.88%
- 2億5391万
- 2010年3月31日 -5.48%
- 2億4000万
- 2011年3月31日 +28.14%
- 3億754万
- 2012年3月31日 -71.82%
- 8667万
- 2013年3月31日
- -1億3100万
- 2014年3月31日
- 1億2951万
- 2015年3月31日 -10.86%
- 1億1544万
- 2016年3月31日 +25.27%
- 1億4461万
- 2017年3月31日 +79.62%
- 2億5975万
- 2018年3月31日 -71.19%
- 7483万
- 2019年3月31日 -65.47%
- 2584万
- 2020年3月31日
- -3519万
- 2021年3月31日
- 1100万
- 2022年3月31日 +421.88%
- 5742万
- 2023年3月31日 +186.99%
- 1億6480万
- 2024年3月31日 +85.57%
- 3億581万
- 2025年3月31日 -15.66%
- 2億5793万
個別
- 2008年3月31日
- 8616万
- 2009年3月31日 +12.53%
- 9696万
- 2010年3月31日 +36.15%
- 1億3201万
- 2011年3月31日 +8.06%
- 1億4265万
- 2012年3月31日 -63.72%
- 5175万
- 2013年3月31日
- -1億1121万
- 2014年3月31日
- 7097万
- 2015年3月31日 -93.56%
- 457万
- 2016年3月31日 +705.1%
- 3681万
- 2017年3月31日 +52.56%
- 5616万
- 2018年3月31日 +9.75%
- 6164万
- 2019年3月31日 -43.34%
- 3492万
- 2020年3月31日 +67.13%
- 5837万
- 2021年3月31日 +86.53%
- 1億888万
- 2022年3月31日 -40.87%
- 6438万
- 2023年3月31日 +38.32%
- 8905万
- 2024年3月31日 -4.02%
- 8547万
- 2025年3月31日 +11.76%
- 9552万
- 2026年3月31日
- -3558万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、財務諸表を作成するために採用する会計処理の原則及び手続に準拠した方法であります。2026/06/22 11:07
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、財務諸表を作成するために採用する会計処理の原則及び手続に準拠した方法であります。2026/06/22 11:07
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
- 2026/06/22 11:07
(注)全社資産は、主に余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。(単位:千円) 「その他」の区分の利益 △29,672 財務諸表の営業損失(△) △35,581 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/22 11:07
当社はこれまで、「収益拡大」に重点をおき、売上高営業利益率4.0%以上を経営指標として推進してまいりました。
一方で、上記の経営戦略等に記載いたしました事業体制の強化を目的としたM&Aの実施等、付加価値向上のためには経営資源の再配分が必要と判断しております。そのため、将来に向けての経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等は特に定めておりませんが、引き続き売上高や営業利益等の指標を総合的に勘案し、企業価値を高めてまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (マット事業)2026/06/22 11:07
自動車用フロアマットの販売においては、中国によるレアアース輸出規制の影響を受けた得意先の減産に関連して販売数が一時減少したものの早い段階で前年並みの水準に回復したこと、また、原材料費や光熱費のコスト上昇分の価格転嫁も一定程度進んだことにより、売上高は578百万円、営業利益は25百万円となりました。
当事業年度末における流動資産の残高は前事業年度末より193百万円増加し、1,644百万円(前事業年度末1,451百万円)となりました。主な要因は、現金及び預金の増加241百万円であります。