固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 234億1100万
- 2015年3月31日 +16.12%
- 271億8400万
個別
- 2014年3月31日
- 193億8200万
- 2015年3月31日 +3.52%
- 200億6400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2015/06/18 12:22
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~50年
工具、器具及び備品 5年~20年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/18 12:22 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/18 12:22
(単位:百万円) - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産に係る注記2015/06/18 12:22
有形固定資産の減価償却累計額は次のとおりであります。 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/18 12:22
- #6 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2015/06/18 12:22
前連結会計年度において独立掲記しておりました「投資活動に係るキャッシュ・フロー」の「有形固定資産の売却による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度において、連結キャッシュ・フロー計算書において「投資活動に係るキャッシュ・フロー」の「有形固定資産の売却による収入」に表示していた8百万円は、「その他」として組み替えております。 - #7 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2015/06/18 12:22
当連結会計年度の設備投資の総額は、3,407百万円で、主なものは韓国での物流倉庫建築代金であります。なお、生産能力に重大な影響を及ぼすような固定資産の売却、撤去又は滅失はありません。
- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は前連結会計年度末に比べ7,793百万円増加し、68,212百万円となりました。これは主に現金及び預金の増加6,111百万円、受取手形及び売掛金の減少907百万円、商品及び製品の増加1,471百万円によるものです。2015/06/18 12:22
固定資産は前連結会計年度末に比べ3,772百万円増加し、27,184百万円となりました。これは有形固定資産の増加1,758百万円、投資その他の資産の増加1,757百万円によるものです。
負債合計は前連結会計年度末に比べ2,597百万円増加し、30,118百万円となりました。これは主に未払金の増加512百万円、返品調整引当金の増加617百万円、繰延税金負債の増加838百万円によるものです。 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2015/06/18 12:22
(注) 当連結会計年度において店舗の閉店等の新たな情報の入手に伴い、店舗の退去時に必要とされる原状回復費用についての見積りの変更を行いました。前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 期首残高 77百万円 92百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 19百万円 1百万円 時の経過による調整額 0百万円 0百万円 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年~50年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/18 12:22