- 8111
- 2026/09/25
- 時価
- 3105億円
- PER 予
- 11.66倍
- 2010年以降
- 4.51-39.93倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.36倍
- 2010年以降
- 0.52-9.22倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.21%
- ROE 予
- 20.25%
- ROA 予
- 16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2025年3月31日
- 219億500万
- 2026年3月31日 +18.05%
- 258億5900万
個別
- 2025年3月31日
- 196億4000万
- 2026年3月31日 +15.25%
- 226億3500万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- ◆各指標の構成割合、評価内容・目的および目標値2026/06/23 16:30
株式報酬評価指標 構成割合 評価内容・目的 CEO・副社長 COO・CFO・CSO 左記以外 売上高総利益率 20% 25% 12.5% 適切なプライシング・ブランドポジショニングおよび製造・調達コスト 営業利益 20% 25% 12.5% キャッシュフローの源泉・稼ぐ力の拡大 経常利益 20% 0% 0% 持分法適用会社の収益強化
株式報酬は、連続する3事業年度における会社の業績達成度に応じて社内取締役に業績連動型譲渡制限付株式を付与します。事業年度ごとに、取締役報酬としての総報酬基準額に一定の割合を乗じた基準額と基準株価に基づき算出される基準ユニットを付与し、ユニット付与日が属する事業年度を初事業年度として連続する3事業年度が経過した後に、0~200%の変動幅の範囲内で、下記のとおり会社の業績評価の数値および構成割合に基づく算定式に従ってユニットの数を調整のうえ、1ユニット=1株として当社普通株式を譲渡制限付で交付します。譲渡制限は退任時に解除します。評価指標とその構成割合および個人別支給額の0~200%の変動幅を確定するための各指標の上限値、目標値および閾値は、指名・報酬諮問委員会における審議を経て、取締役会で決定します。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定資産の減損処理
固定資産の減損に係る回収可能性の評価にあたっては、主として営業店舗等を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。業績不振により収益性が著しく低下したグループについては、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減損処理しております。2026/06/23 16:30 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- ②主要な仮定2026/06/23 16:30
営業店舗等の将来キャッシュ・フローにおける主要な仮定は、営業店舗等の売上高及び営業利益率であります。
③翌事業年度の財務諸表に与える影響