クラウディア HD(3607)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 2億8800万
- 2009年8月31日 -11.76%
- 2億5411万
- 2010年8月31日 -13.33%
- 2億2023万
- 2010年11月30日 -3.85%
- 2億1176万
- 2011年2月28日 -4%
- 2億329万
- 2011年5月31日 -4.17%
- 1億9482万
- 2011年8月31日 -4.35%
- 1億8635万
- 2011年11月30日 -4.55%
- 1億7788万
- 2012年2月29日 -4.76%
- 1億6941万
- 2012年5月31日 -5%
- 1億6094万
- 2012年8月31日 -5.26%
- 1億5247万
- 2012年11月30日 -5.56%
- 1億4400万
- 2013年2月28日 -5.88%
- 1億3552万
- 2013年5月31日 -6.25%
- 1億2705万
- 2013年8月31日 -6.67%
- 1億1858万
- 2013年11月30日 -7.14%
- 1億1011万
- 2014年2月28日 -7.69%
- 1億164万
- 2014年5月31日 -8.33%
- 9317万
- 2014年8月31日 -9.09%
- 8470万
- 2014年11月30日 -10%
- 7623万
- 2015年2月28日 -11.11%
- 6776万
- 2015年5月31日 -12.5%
- 5929万
- 2015年8月31日 -14.29%
- 5082万
- 2015年11月30日 -16.67%
- 4235万
- 2016年2月29日 -20%
- 3388万
- 2016年5月31日 -25%
- 2541万
- 2016年8月31日 -33.33%
- 1694万
- 2016年11月30日 -50%
- 847万
- 2022年2月28日 +122.98%
- 1888万
- 2022年5月31日 -8.84%
- 1721万
- 2022年8月31日 -9.7%
- 1554万
- 2022年11月30日 -10.74%
- 1387万
- 2023年2月28日 -12.04%
- 1220万
- 2023年5月31日 -13.68%
- 1053万
- 2023年8月31日 -15.85%
- 886万
- 2023年11月30日 +309.34%
- 3629万
- 2024年2月29日 -8.68%
- 3314万
- 2024年5月31日 -9.5%
- 2999万
- 2024年8月31日 -10.5%
- 2684万
- 2024年11月30日 -11.73%
- 2369万
- 2025年2月28日 -8.42%
- 2169万
- 2025年5月31日 -6.82%
- 2021万
- 2025年8月31日 -7.32%
- 1873万
- 2025年11月30日 -7.89%
- 1726万
- 2026年2月28日 -8.57%
- 1578万
- 2026年5月31日 -9.37%
- 1430万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは「ブライダル事業」の単一セグメントであるため、記載を省略しております。2025/11/21 11:26
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
当社グループは「ブライダル事業」の単一セグメントであるため、記載を省略しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
3~10年間の定額法により償却を行っております。ただし、金額的に重要性が乏しい場合には、発生年度に全額償却しております。2025/11/21 11:26 - #3 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社二条丸八を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社二条丸八株式の取得価額と株式会社二条丸八株式取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2025/11/21 11:26
株式の取得により新たに株式会社ブライダルハウス島田を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社ブライダルハウス島田株式の取得価額と株式会社ブライダルハウス島田株式取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 421,796千円 固定資産 386,430 のれん 29,589 流動負債 △113,587
当連結会計年度(自 2024年9月1日 至 2025年8月31日)流動資産 152,941千円 固定負債 △26,070 負ののれん △5,887 株式の取得価額 167,000 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/11/21 11:26
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年8月31日) 当連結会計年度(2025年8月31日) 法定実効税率(調整)交際費等永久に損金に算入されない項目受取配当金等永久に益金に算入されない項目住民税均等割額連結子会社の適用税率の差異評価性引当額のれんの償却費繰越欠損金の期限切れ未実現利益子会社株式取得費用税率変更による期末繰延税金資産の増額修正海外子会社の為替変動による影響その他 34.5%3.70.03.2△4.624.70.50.2△0.4△7.2-△6.26.9 34.5%2.4△0.03.41.7△29.20.51.90.1-0.66.82.5 税効果会計適用後の法人税等の負担率 55.4 25.2
前連結会計年度において、「その他」に含めていた「海外子会社の為替変動による影響」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の組替えを行っております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外連結子会社の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定に含めております。2025/11/21 11:26
(6) のれんの償却方法及び償却期間
3~10年間の定額法により償却を行っております。ただし、金額的に重要性が乏しい場合には、発生年度に全額償却しております。