のれん償却額
連結
- 2008年3月31日
- 1億2500万
- 2009年3月31日 -1.6%
- 1億2300万
- 2010年3月31日 +78.86%
- 2億2000万
- 2011年3月31日 -65.91%
- 7500万
- 2012年3月31日 ±0%
- 7500万
- 2013年3月31日 +10.67%
- 8300万
- 2014年3月31日 -9.64%
- 7500万
- 2015年3月31日 ±0%
- 7500万
- 2016年3月31日 +858.67%
- 7億1900万
- 2017年3月31日 -98.05%
- 1400万
- 2018年3月31日 +150%
- 3500万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 4億7500万
- 2020年3月31日 +176.84%
- 13億1500万
- 2021年3月31日 +17.41%
- 15億4400万
- 2022年3月31日 +9.2%
- 16億8600万
- 2023年3月31日 +7.35%
- 18億1000万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別内訳2023/06/26 9:40
(表示方法の変更)前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) マレーシア投資税額控除 △0.6 △0.3 のれん償却額 2.8 3.0 子会社清算による影響額 △0.7 -
前連結会計年度において、「その他」に含めて表示しておりました「持分法による投資利益」及び「外国源泉税」については、当連結会計年度において重要性が増したため、独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。