7905 大建工業

7905
2023/12/20
時価
810億円
PER 予
13.01倍
2010年以降
4.24-70.95倍
(2010-2023年)
PBR
0.88倍
2010年以降
0.52-1.4倍
(2010-2023年)
配当 予
2%
ROE 予
6.77%
ROA 予
3.1%
資料
Link
CSV,JSON

現金及び預金

【期間】

連結

2008年3月31日
121億
2009年3月31日 -19.26%
97億7000万
2010年3月31日 +12.46%
109億8700万
2011年3月31日 -47.82%
57億3300万
2012年3月31日 +68.13%
96億3900万
2013年3月31日 +9.93%
105億9600万
2014年3月31日 +33.03%
140億9600万
2015年3月31日 +19%
167億7400万
2016年3月31日 -33.62%
111億3400万
2017年3月31日 -5.93%
104億7400万
2018年3月31日 +2.8%
107億6700万
2019年3月31日 +56.64%
168億6500万
2020年3月31日 -0.15%
168億3900万
2021年3月31日 +3.53%
174億3300万
2022年3月31日 +31.25%
228億8100万
2023年3月31日 -14.45%
195億7400万

個別

2008年3月31日
113億5900万
2009年3月31日 -30.15%
79億3400万
2010年3月31日 +24.16%
98億5100万
2011年3月31日 -55.14%
44億1900万
2012年3月31日 +96.63%
86億8900万
2013年3月31日 +2.95%
89億4500万
2014年3月31日 +32.07%
118億1400万
2015年3月31日 +22.3%
144億4800万
2016年3月31日 -48.29%
74億7100万
2017年3月31日 -1.45%
73億6300万
2018年3月31日 +6.79%
78億6300万
2019年3月31日 +67.53%
131億7300万
2020年3月31日 -10.71%
117億6200万
2021年3月31日 -1.49%
115億8700万
2022年3月31日 -12.01%
101億9500万
2023年3月31日 -18.72%
82億8700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(その他) 46百万円
5.セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない当社の金融資産(現金及び預金、投資有価証券)等であります。
6.減価償却費の調整額は、全社費用に係る減価償却費であります。
2023/06/26 9:40
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、合板等の商品の仕入販売等を含んでおります。
2.セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
3.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
4.取締役会に対して、持分法による投資利益が定期的に提供され使用されております。
(素材事業) 1,880百万円
(その他) 33百万円
5.セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない当社の金融資産(現金及び預金、投資有価証券)等であります。
6.減価償却費の調整額は、全社費用に係る減価償却費であります。2023/06/26 9:40
#3 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
※1 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
現金及び預金勘定22,881百万円19,574百万円
預入期間が3か月を超える定期預金△5,474△3,638
2023/06/26 9:40
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末比6億50百万円増の934億78百万円となりました。この主な増加要因は銀行借入の実行による短期借入金の増加等によるものであります。有利子負債につきましては、前連結会計年度末比12億円増の297億円となりました。この主な増加要因は売上債権の増加による営業キャッシュ・フローの大幅な減少によるもので、設備投資の抑制及び政策保有株式の売却があったものの、前年比増となりました。
これらの結果、ROEは12.9%、自己資本比率は45.0%、D/Eレシオは0.36倍(ネットD/Eレシオは0.12倍)となり、資本効率性の指標である投下資本利益率(ROIC)は6.1%となりました。なお、ネットD/Eレシオの算出においては、ネット有利子負債を有利子負債から現金及び預金(預入期間が3か月を超える定期預金を含む)を控除した金額として定義し、これを自己資本で除した比率としております。
当該計画の最終年度である2026年3月期において目指すバランスシートでは、総資産2,100億円、有利子負債300億円、自己資本1,000億円としております。当該計画で掲げる業績目標の達成は元より、資産圧縮等の施策を確実に実行することでROE10%以上、ROIC8%以上、自己資本比率40%以上、D/Eレシオ0.5倍以下の達成を目指してまいります。
2023/06/26 9:40
#5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(※1)「現金及び預金」、「受取手形」、「電子記録債権」、「売掛金」、「支払手形及び買掛金」、「電子記録債務」、「短期借入金」、「未払金」については、現金及び短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。
(※2)市場価格のない株式等は、「(1)投資有価証券」には含まれておりません。当該金融商品の連結貸借対照表計上額は以下のとおりであります。
2023/06/26 9:40