DAIKEN（7905）のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億7900万
- 2009年3月31日 +8.18%
- 4億1000万
- 2010年3月31日 +13.66%
- 4億6600万
- 2011年3月31日 +57.3%
- 7億3300万
- 2012年3月31日 +2.59%
- 7億5200万
- 2013年3月31日 +31.65%
- 9億9000万
- 2014年3月31日 +25.66%
- 12億4400万
- 2015年3月31日 -5.95%
- 11億7000万
- 2016年3月31日 +78.89%
- 20億9300万
- 2016年6月30日 +6.98%
- 22億3900万
- 2016年9月30日 -4.96%
- 21億2800万
- 2016年12月31日 -5.08%
- 20億2000万
- 2017年3月31日 +10.35%
- 22億2900万
- 2017年6月30日 ±0%
- 22億2900万
- 2017年9月30日 -5.74%
- 21億100万
- 2017年12月31日 -2.81%
- 20億4200万
- 2018年3月31日 -5.09%
- 19億3800万
- 2018年6月30日 -2.32%
- 18億9300万
- 2018年9月30日 -2.22%
- 18億5100万
- 2018年12月31日 -8.16%
- 17億
- 2019年3月31日 -4.76%
- 16億1900万
- 2019年6月30日 -6.98%
- 15億600万
- 2019年9月30日 -0.4%
- 15億
- 2019年12月31日 +1%
- 15億1500万
- 2020年3月31日 +3.89%
- 15億7400万
- 2020年6月30日 -0.13%
- 15億7200万
- 2020年9月30日 -4.13%
- 15億700万
- 2020年12月31日 -7.43%
- 13億9500万
- 2021年3月31日 -5.81%
- 13億1400万
- 2021年6月30日 -1.07%
- 13億
- 2021年9月30日 -6.31%
- 12億1800万
- 2021年12月31日 -3.37%
- 11億7700万
- 2022年3月31日 -1.02%
- 11億6500万
- 2022年6月30日 +21.37%
- 14億1400万
- 2022年9月30日 +4.1%
- 14億7200万
- 2022年12月31日 -2.85%
- 14億3000万
- 2023年3月31日 -4.9%
- 13億6000万
- 2023年6月30日 +19.63%
- 16億2700万
- 2023年9月30日 +1.17%
- 16億4600万
- 2024年3月31日 -3.95%
- 15億8100万
個別
- 2008年3月31日
- 3億6300万
- 2009年3月31日 +9.64%
- 3億9800万
- 2010年3月31日 +2.76%
- 4億900万
- 2011年3月31日 +62.84%
- 6億6600万
- 2012年3月31日 +3%
- 6億8600万
- 2013年3月31日 +24.78%
- 8億5600万
- 2014年3月31日 +24.77%
- 10億6800万
- 2015年3月31日 -9.36%
- 9億6800万
- 2016年3月31日 +108.16%
- 20億1500万
- 2017年3月31日 -0.4%
- 20億700万
- 2018年3月31日 -13.25%
- 17億4100万
- 2019年3月31日 -18.72%
- 14億1500万
- 2020年3月31日 -2.69%
- 13億7700万
- 2021年3月31日 -17.43%
- 11億3700万
- 2022年3月31日 -8.97%
- 10億3500万
- 2023年3月31日 +22.03%
- 12億6300万
- 2024年3月31日 +17.89%
- 14億8900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定額法を採用しております。2024/06/24 14:21
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2024/06/24 14:21
(3) リース資産…………………………… リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。(1) 有形固定資産…………………………(リース資産を除く) 定額法を採用しております。 (2) 無形固定資産…………………………(リース資産を除く) 定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
