有価証券報告書-第123期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
有報資料
当社グループでは主な事業分野である住宅関連業界において、高付加価値かつ特色のある独自製品・技術の開発およびそれらの適用範囲を拡大するための研究開発や、事業の省力化、合理化および製品の信頼性向上に資するシステム開発等を行っております。
当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、85百万円であります。
ジオテック(地盤改良)事業
当社独自開発の木質杭を地盤補強材として用いる「環境パイル工法」は、住宅関連業界の需要拡大に対応していくとともに、非住宅分野や土木分野での更なるニーズにもチャレンジすべく、適用範囲拡大等の新たな研究開発を進めております。
また、その他の研究開発も学術団体との活動を継続しており、次世代の地盤調査・地盤改良工事の開発に向けて共同で実験を行っております。
木材加工事業
国策として木質化等の木材利用が進められている中で、木材の耐久性に対する要求は日々重要性を増しております。当事業では、長年の蓄積技術と当社独自の木材保存処理技術をさらに高め、多様化する市場のニーズに応えるべく研究開発を行っております。近年注目されている、CLT(直交集成板)の保存処理認証を日本で初めて取得し、安心安全で環境に配慮した木質材料の開発に努めております。
当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、85百万円であります。
ジオテック(地盤改良)事業
当社独自開発の木質杭を地盤補強材として用いる「環境パイル工法」は、住宅関連業界の需要拡大に対応していくとともに、非住宅分野や土木分野での更なるニーズにもチャレンジすべく、適用範囲拡大等の新たな研究開発を進めております。
また、その他の研究開発も学術団体との活動を継続しており、次世代の地盤調査・地盤改良工事の開発に向けて共同で実験を行っております。
木材加工事業
国策として木質化等の木材利用が進められている中で、木材の耐久性に対する要求は日々重要性を増しております。当事業では、長年の蓄積技術と当社独自の木材保存処理技術をさらに高め、多様化する市場のニーズに応えるべく研究開発を行っております。近年注目されている、CLT(直交集成板)の保存処理認証を日本で初めて取得し、安心安全で環境に配慮した木質材料の開発に努めております。