有価証券報告書-第118期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社グループでは主な事業分野である住宅関連業界において、高付加価値かつ特色のある独自製品・技術の開発及びそれらの適用範囲を拡大するための研究開発や、事業の省力化、合理化及び製品の信頼性向上に資するシステム開発等を行っております。
当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、1億1千6百万円であります。
ジオテック(地盤改良)事業
当社独自開発の木質杭を地盤補強材として用いる「環境パイル(S)工法」が順調に実績を重ねる中、木杭の用途拡大の可能性を見出すため、非住宅分野での適用を視野に研究を行っております。
また、木材の利用拡大の観点より共同開発し第三者認証を取得した液状化対策工法は、運用段階に進めております。さらに、次世代の地盤改良、地盤調査の研究にも学術団体と共同で着手し、その他、当事業の基幹業務支援ソフトのリニューアルにも取り組んでおります。
木材加工事業
主に住宅向け及び外構部材用保存木材の開発研究を行っております。
また、当事業のベースである木材保存に係わる、腐朽、虫害、燃焼等を防ぐ木材保存処理技術及び薬剤の研究開発を推進しております。
さらに、非住宅等向け保存木材の利用を促進するため、構造用中断面集成材の保存処理開発に取組んでおります。
当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、1億1千6百万円であります。
ジオテック(地盤改良)事業
当社独自開発の木質杭を地盤補強材として用いる「環境パイル(S)工法」が順調に実績を重ねる中、木杭の用途拡大の可能性を見出すため、非住宅分野での適用を視野に研究を行っております。
また、木材の利用拡大の観点より共同開発し第三者認証を取得した液状化対策工法は、運用段階に進めております。さらに、次世代の地盤改良、地盤調査の研究にも学術団体と共同で着手し、その他、当事業の基幹業務支援ソフトのリニューアルにも取り組んでおります。
木材加工事業
主に住宅向け及び外構部材用保存木材の開発研究を行っております。
また、当事業のベースである木材保存に係わる、腐朽、虫害、燃焼等を防ぐ木材保存処理技術及び薬剤の研究開発を推進しております。
さらに、非住宅等向け保存木材の利用を促進するため、構造用中断面集成材の保存処理開発に取組んでおります。