名古屋木材(7903)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -1795万
- 2009年3月31日
- 691万
- 2010年3月31日
- -1億4823万
- 2011年3月31日
- 487万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 6792万
- 2013年3月31日 -65.67%
- 2332万
- 2014年3月31日 +4.05%
- 2426万
- 2015年3月31日 +159.16%
- 6288万
個別
- 2008年3月31日
- -1億3223万
- 2009年3月31日
- 463万
- 2010年3月31日
- -1億4479万
- 2011年3月31日
- 6413万
- 2012年3月31日 +77%
- 1億1351万
- 2013年3月31日
- -9473万
- 2014年3月31日
- 1970万
- 2015年3月31日 +234.59%
- 6593万
- 2016年3月31日 +10.72%
- 7300万
- 2017年3月31日
- -2400万
- 2018年3月31日
- 5500万
- 2019年3月31日
- -1億1900万
- 2020年3月31日
- 8900万
- 2021年3月31日 +59.55%
- 1億4200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2020/06/29 16:30
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 親会社株主に帰属する四半期(当期)純利益(千円) 48,511 80,385 121,065 96,316 1株当たり四半期純利益(円) 133.23 221.79 335.66 267.30 (会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) 133.23 88.35 113.89 △68.89 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳(単位:%)2020/06/29 16:30
前事業年度(平成31年3月31日) 当事業年度(令和2年3月31日) 法定実効税率 税引前当期純損失が計上されているため、記載を省略しております。 30.60 (調整) - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳(単位:%)2020/06/29 16:30
前連結会計年度(平成31年3月31日) 当連結会計年度(令和2年3月31日) 法定実効税率 税金等調整前当期純損失が計上されているため、記載を省略しております。 30.60 (調整) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この様な改革を行いつつ、営業本部では販売方法の見直しと収益確保を行い、開発企画本部においては、分譲マンション・戸建て分譲の早期販売に努めてまいりました。2020/06/29 16:30
以上の結果から、当連結会計年度の連結業績につきましては、売上高合計は4,728百万円(前年同期比155百万円減、3.2%減)となりました。利益面につきましては、事業部の統廃合によるコストの削減、市況商品の販売方法の見直しにより利益確保ができたことと、分譲マンションの販売が順調であったことが影響し、営業利益は134百万円(前年実績は125百万円の営業損失)、経常利益は155百万円(前年実績は108百万円の経常損失)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は96百万円(前年実績は116百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2020/06/29 16:30
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失を計上しており、また、潜在株式がないため、記載しておりません。前連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 当連結会計年度(自 平成31年4月1日至 令和2年3月31日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) △319.95円 267.30円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 -円 -円
2.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため、記載しておりません。