セブン工業（7896）の建物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

個別

2008年3月31日: 17億2400万
2009年3月31日 -27.2%: 12億5500万
2010年3月31日 -0.96%: 12億4300万
2010年12月31日 -3.54%: 11億9900万
2011年3月31日 -1.5%: 11億8100万
2011年6月30日 -0.76%: 11億7200万
2011年9月30日 -2.05%: 11億4800万
2011年12月31日 -1.31%: 11億3300万
2012年3月31日 -1.32%: 11億1800万
2012年6月30日 -1.34%: 11億300万
2012年9月30日 +0.18%: 11億500万
2012年12月31日 -1.45%: 10億8900万
2013年3月31日 -0.64%: 10億8200万
2013年6月30日 -1.39%: 10億6700万
2013年9月30日 -0.75%: 10億5900万
2013年12月31日 -1.51%: 10億4300万
2014年3月31日 -1.63%: 10億2600万
2014年6月30日 +1.36%: 10億4000万
2014年9月30日 -1.54%: 10億2400万
2014年12月31日 -1.56%: 10億800万
2015年3月31日 -1.59%: 9億9200万
2015年6月30日 -0.81%: 9億8400万
2015年9月30日 +1.42%: 9億9800万
2015年12月31日 -1.2%: 9億8600万
2016年3月31日 -1.42%: 9億7200万
2016年6月30日 +3.19%: 10億300万
2016年9月30日 -1.6%: 9億8700万
2016年12月31日 -1.52%: 9億7200万
2017年3月31日 -2.78%: 9億4500万
2017年6月30日 ±0%: 9億4500万
2017年9月30日 -1.38%: 9億3200万
2017年12月31日 -1.39%: 9億1900万
2018年3月31日 -1.41%: 9億600万
2018年6月30日 +0.11%: 9億700万
2018年9月30日 -0.88%: 8億9900万
2018年12月31日 -1.22%: 8億8800万
2019年3月31日 -3.72%: 8億5500万
2019年6月30日 -1.52%: 8億4200万
2019年9月30日 +1.07%: 8億5100万
2019年12月31日 -2.7%: 8億2800万
2020年3月31日 -6.28%: 7億7600万
2020年6月30日 +1.93%: 7億9100万
2020年9月30日 -1.77%: 7億7700万
2020年12月31日 -1.93%: 7億6200万
2021年3月31日 -1.57%: 7億5000万
2021年6月30日 -1.2%: 7億4100万
2021年9月30日 -0.81%: 7億3500万
2021年12月31日 -1.09%: 7億2700万
2022年3月31日 -1.93%: 7億1300万
2022年6月30日 -2.1%: 6億9800万
2022年9月30日 -2.01%: 6億8400万
2022年12月31日 -0.44%: 6億8100万
2023年3月31日 -0.29%: 6億7900万
2023年6月30日 -1.47%: 6億6900万
2023年9月30日 -25.11%: 5億100万
2023年12月31日 -2%: 4億9100万
2024年3月31日 -1.83%: 4億8200万
2024年6月30日 -1.87%: 4億7300万
2024年9月30日 -1.48%: 4億6600万
2024年12月31日 -2.15%: 4億5600万
2025年3月31日 +16.67%: 5億3200万
2025年6月30日 ±0%: 5億3200万
2025年9月30日 +6.77%: 5億6800万
2025年12月31日 -0.53%: 5億6500万

有報情報

#1 減損損失に関する注記

当第3四半期累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日)

場所	用途	種類
内装建材事業における事業資産七宗第1・第2・第3工場、神渕工場(岐阜県加茂郡七宗町)美濃加茂第1・第2工場(岐阜県美濃加茂市)	事業用資産	土地、建物、その他(機械装置等)

当社は、事業部門別を基本としてグルーピングしており、賃貸及び将来の使用が見込まれていない遊休資産については、個々の物件単位でグルーピングをしております。
過年度から続く経営環境の悪化及び当事業年度においても想定以上の市況低迷等の影響を受け、内装建材事業の現状及び見通しから収益性が低下していると判断し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し減損損失7億13百万円を特別損失に計上しました。その内訳は、建物1億64百万円、土地2億12百万円及びその他(機械装置等)3億37百万円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、不動産鑑定評価額を基に算定した額により評価しております。

2024/02/09 9:05