訂正有価証券報告書-第91期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「借地権」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「借地権」1,735百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していた「固定負債」の「役員退職慰労引当金」及び「環境対策引当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「役員退職慰労引当金」1,623百万円及び「環境対策引当金」1,754百万円は、「その他」として組み替えています。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取賃貸料」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」542百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「設備転貸損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「設備転貸損」1,904百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していた「特別利益」の「固定資産売却益」は金額的重要性が乏しくなったため当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「固定資産売却益」10,340百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していた「特別損失」の「減損損失」は金額的重要性が乏しくなったため当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「減損損失」4,926百万円は、「その他」として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却損益」及び「減損損失」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却損益」△10,340百万円及び「減損損失」4,926百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「少数株主からの払込みによる収入」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「長期預り金の受入による収入」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「長期預り金の受入による収入」7,000百万円及び「その他」△2,151百万円は、「少数株主からの払込みによる収入」172百万円、「その他」4,675百万円として組み替えています。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「借地権」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「借地権」1,735百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していた「固定負債」の「役員退職慰労引当金」及び「環境対策引当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「役員退職慰労引当金」1,623百万円及び「環境対策引当金」1,754百万円は、「その他」として組み替えています。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取賃貸料」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」542百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「設備転貸損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「設備転貸損」1,904百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していた「特別利益」の「固定資産売却益」は金額的重要性が乏しくなったため当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「固定資産売却益」10,340百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していた「特別損失」の「減損損失」は金額的重要性が乏しくなったため当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「減損損失」4,926百万円は、「その他」として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却損益」及び「減損損失」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却損益」△10,340百万円及び「減損損失」4,926百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「少数株主からの払込みによる収入」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「長期預り金の受入による収入」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「長期預り金の受入による収入」7,000百万円及び「その他」△2,151百万円は、「少数株主からの払込みによる収入」172百万円、「その他」4,675百万円として組み替えています。