有価証券報告書-第101期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示していた「受取保険金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」7,340百万円は、「受取保険金」1,806百万円、「その他」5,534百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めて表示していた「退職給付信託返還益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「特別利益」の「受取保険金」及び「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「受取保険金」4,810百万円、「固定資産売却益」2,191百万円及び「その他」1,525百万円は、「退職給付信託返還益」222百万円、「その他」8,305百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めて表示していた「事業構造改善費用」及び「固定資産除却損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「その他」3,639百万円は、「事業構造改善費用」1,027百万円、「固定資産除却損」1,505百万円及び「その他」1,106百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「退職給付信託返還損益(△は益)」、「事業構造改善費用」及び「固定資産除却損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却損益(△は益)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却損益(△は益)」△2,084百万円及び「その他」17,434百万円は、「退職給付信託返還損益(△は益)」△222百万円、「事業構造改善費用」1,027百万円、「固定資産除却損」1,505百万円、「その他」13,039百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していた「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出」△1,162百万円及び「その他」△179百万円は、「その他」△1,341百万円として組み替えています。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示していた「受取保険金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」7,340百万円は、「受取保険金」1,806百万円、「その他」5,534百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めて表示していた「退職給付信託返還益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「特別利益」の「受取保険金」及び「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「受取保険金」4,810百万円、「固定資産売却益」2,191百万円及び「その他」1,525百万円は、「退職給付信託返還益」222百万円、「その他」8,305百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めて表示していた「事業構造改善費用」及び「固定資産除却損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「その他」3,639百万円は、「事業構造改善費用」1,027百万円、「固定資産除却損」1,505百万円及び「その他」1,106百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「退職給付信託返還損益(△は益)」、「事業構造改善費用」及び「固定資産除却損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却損益(△は益)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却損益(△は益)」△2,084百万円及び「その他」17,434百万円は、「退職給付信託返還損益(△は益)」△222百万円、「事業構造改善費用」1,027百万円、「固定資産除却損」1,505百万円、「その他」13,039百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していた「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出」△1,162百万円及び「その他」△179百万円は、「その他」△1,341百万円として組み替えています。