- 3877
- 2026/09/04
- 時価
- 295億円
- PER 予
- 17.37倍
- 2010年以降
- 赤字-1388.35倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.46倍
- 2010年以降
- 0.22-0.86倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.42%
- ROE 予
- 2.64%
- ROA 予
- 1.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
中越パルプ工業(3877)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7億400万
- 2009年3月31日 -2.98%
- 6億8300万
- 2010年3月31日 -6.44%
- 6億3900万
- 2010年12月31日 -68.39%
- 2億200万
- 2011年3月31日 +206.93%
- 6億2000万
- 2011年6月30日 -63.23%
- 2億2800万
- 2011年9月30日 +166.67%
- 6億800万
- 2011年12月31日 -68.59%
- 1億9100万
- 2012年3月31日 +236.65%
- 6億4300万
- 2012年6月30日 -63.92%
- 2億3200万
- 2012年9月30日 +171.98%
- 6億3100万
- 2012年12月31日 -69.73%
- 1億9100万
- 2013年3月31日 +122.51%
- 4億2500万
- 2013年6月30日 -63.06%
- 1億5700万
- 2013年9月30日 +137.58%
- 3億7300万
- 2013年12月31日 -64.34%
- 1億3300万
- 2014年3月31日 +295.49%
- 5億2600万
- 2014年6月30日 -63.69%
- 1億9100万
- 2014年9月30日 +180.1%
- 5億3500万
- 2014年12月31日 -68.97%
- 1億6600万
- 2015年3月31日 +248.8%
- 5億7900万
- 2015年6月30日 -62.87%
- 2億1500万
- 2015年9月30日 +168.84%
- 5億7800万
- 2015年12月31日 -69.9%
- 1億7400万
- 2016年3月31日 +221.84%
- 5億6000万
- 2016年6月30日 -66.61%
- 1億8700万
- 2016年9月30日 +162.03%
- 4億9000万
- 2016年12月31日 -69.39%
- 1億5000万
- 2017年3月31日 +232%
- 4億9800万
- 2017年6月30日 -60.64%
- 1億9600万
- 2017年9月30日 +154.59%
- 4億9900万
- 2017年12月31日 -68.74%
- 1億5600万
- 2018年3月31日 +195.51%
- 4億6100万
- 2018年6月30日 -60.95%
- 1億8000万
- 2018年9月30日 +156.11%
- 4億6100万
- 2018年12月31日 -68.76%
- 1億4400万
- 2019年3月31日 +215.97%
- 4億5500万
- 2019年6月30日 -61.98%
- 1億7300万
- 2019年9月30日 +162.43%
- 4億5400万
- 2019年12月31日 -69.16%
- 1億4000万
- 2020年3月31日 +240.71%
- 4億7700万
- 2020年6月30日 -61.64%
- 1億8300万
- 2020年9月30日 +154.1%
- 4億6500万
- 2020年12月31日 -69.03%
- 1億4400万
- 2021年3月31日 +223.61%
- 4億6600万
- 2021年6月30日 -62.66%
- 1億7400万
- 2021年9月30日 +171.26%
- 4億7200万
- 2021年12月31日 -69.7%
- 1億4300万
- 2022年3月31日 +258.04%
- 5億1200万
- 2022年6月30日 -64.45%
- 1億8200万
- 2022年9月30日 +180.22%
- 5億1000万
- 2022年12月31日 -68.24%
- 1億6200万
- 2023年3月31日 +225.93%
- 5億2800万
- 2023年6月30日 -64.2%
- 1億8900万
- 2023年9月30日 +181.48%
- 5億3200万
- 2023年12月31日 -68.42%
- 1億6800万
- 2024年3月31日 +233.33%
- 5億6000万
- 2024年6月30日 -63.75%
- 2億300万
- 2024年9月30日 +177.34%
- 5億6300万
- 2024年12月31日 -68.92%
- 1億7500万
- 2025年3月31日 +226.86%
- 5億7200万
- 2025年6月30日 -64.16%
- 2億500万
- 2025年9月30日 +181.46%
- 5億7700万
- 2025年12月31日 -69.32%
- 1億7700万
- 2026年3月31日 +214.69%
- 5億5700万
- 2026年6月30日 -64.09%
- 2億
個別
- 2008年3月31日
- 3億6900万
- 2009年3月31日 +2.44%
- 3億7800万
- 2010年3月31日 -8.99%
- 3億4400万
- 2011年3月31日 -2.62%
- 3億3500万
- 2012年3月31日 +9.25%
- 3億6600万
- 2013年3月31日 -41.26%
- 2億1500万
- 2014年3月31日 +33.95%
- 2億8800万
- 2015年3月31日 +12.5%
- 3億2400万
- 2016年3月31日 -5.25%
- 3億700万
- 2017年3月31日 +1.63%
- 3億1200万
- 2018年3月31日 -6.41%
- 2億9200万
- 2019年3月31日 -1.03%
- 2億8900万
- 2020年3月31日 +6.92%
- 3億900万
- 2021年3月31日 -1.29%
- 3億500万
- 2022年3月31日 +12.46%
- 3億4300万
- 2023年3月31日 +6.41%
- 3億6500万
- 2024年3月31日 +5.48%
- 3億8500万
- 2025年3月31日 +2.6%
- 3億9500万
- 2026年3月31日 -1.27%
- 3億9000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社
本社(二塚製造部・ナノフォレスト製造課除く)……定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
川内工場・高岡工場・二塚製造部・ナノフォレスト製造課……定額法を採用しております。
連結子会社……主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 4~17年2026/06/25 9:11 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 9:11
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 322 2,080 276 2,127 賞与引当金 395 390 395 390 災害損失引当金 124 22 112 34 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 資産除去債務 28 29 賞与引当金 121 123 繰越欠損金 37 34
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:11
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 資産除去債務 28 29 賞与引当金 180 179 繰越欠損金 47 180
前連結会計年度(2025年3月31日) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・製品……総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
半製品・仕掛品・原材料・貯蔵品……移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
本社(二塚製造部・ナノフォレスト製造課除く)……定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
川内工場・高岡工場・二塚製造部・ナノフォレスト製造課……定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~50年
機械及び装置 4~17年2026/06/25 9:11