有価証券報告書-第164期(2022/04/01-2023/03/31)
(2)重要なサステナビリティ項目に関する戦略並びに指標及び目標
上記、ガバナンス及びリスク管理を通して識別された当社グループにおける重要なサステナビリティ項目のうち、当社の人的資本(人材の多様性を含む)に関する戦略並びに指標及び目標は以下のとおりであります。
当社は、経営戦略の基本は人財戦略と考えており、「人財」への投資により「人財の価値を最大限に引き出す」ことが企業競争力の向上を導き、ひいては中長期的な企業価値向上に繋がっていくものと認識しております。
その上で、当社の経営理念(ミッション、ビジョン、バリュー)を実現するための具体的な人財戦略の考え方として、多様な人財(異業種経験のあるマネジメント人財、グローバルに市場を開拓する外国籍マーケティング人財、女性ならではの視点で開発するエンジニア)を確保・活用し、さらには、技術力と高い生産性を兼ね備えた製造のプロフェッショナル人財を育成すること、そして、それらの人財が遺憾なく能力を発揮できる職場環境をつくることが重要と考えております。
特に当社グループの中核をなす当社において「人財の価値を最大限に引き出す」ことが、グループ全体の企業競争力の向上を導き、当社グループの中長期的な企業価値向上に繋がっていくものと考え、当社における人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針について、「人財育成の促進」、「多様な人財の活躍」及び「いきいきと働きやすい職場環境づくり」に係る指標を用いて、次のとおり目標設定しております。
(注)1 「改善提案件数」は、業務生産性向上や安全性向上の範囲拡大を企図するものであります。
2 「平均年休取得率」は、一人当たりの「年間年休支給日数」に対する「年間年休取得日数」であります。
上記、ガバナンス及びリスク管理を通して識別された当社グループにおける重要なサステナビリティ項目のうち、当社の人的資本(人材の多様性を含む)に関する戦略並びに指標及び目標は以下のとおりであります。
当社は、経営戦略の基本は人財戦略と考えており、「人財」への投資により「人財の価値を最大限に引き出す」ことが企業競争力の向上を導き、ひいては中長期的な企業価値向上に繋がっていくものと認識しております。
その上で、当社の経営理念(ミッション、ビジョン、バリュー)を実現するための具体的な人財戦略の考え方として、多様な人財(異業種経験のあるマネジメント人財、グローバルに市場を開拓する外国籍マーケティング人財、女性ならではの視点で開発するエンジニア)を確保・活用し、さらには、技術力と高い生産性を兼ね備えた製造のプロフェッショナル人財を育成すること、そして、それらの人財が遺憾なく能力を発揮できる職場環境をつくることが重要と考えております。
特に当社グループの中核をなす当社において「人財の価値を最大限に引き出す」ことが、グループ全体の企業競争力の向上を導き、当社グループの中長期的な企業価値向上に繋がっていくものと考え、当社における人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針について、「人財育成の促進」、「多様な人財の活躍」及び「いきいきと働きやすい職場環境づくり」に係る指標を用いて、次のとおり目標設定しております。
| 区分 | 項目 | 2023年3月期実績 | 3年後目標 | 10年後目標 | |
| 1 人財育成の促進 | 階層別研修制度受講者人数(延べ人数) | 197名 | 230名 | 300名 | |
| 自己啓発教育制度受講者(延べ人数) | 80名 | 100名 | 120名 | ||
| 一人当たり教育研修費 | 20,000円 | 25,000円 | 30,000円 | ||
| 改善提案件数(当社・新巴川加工㈱計) | 8,381件 | 10,000件 | 20,000件 | ||
| 2 多様な人財の活躍 | 女性管理職比率 | 4/118名 | 3% | 5% | 10% |
| 中途採用者の管理職比率 | 39/118名 | 33% | 35% | 35% | |
| 営業職の外国籍人財比率 | 7/61名 | 11% | 15% | 20% | |
| 開発部門の女性人財比率 | 18/94名 | 19% | 25% | 35% | |
| 3 いきいきと働きやすい 職場環境づくり | 平均残業時間 | 14.8h/月・名 | 15h | 15h | |
| 平均年休取得率(年間) | 65% | 70% | 80% | ||
| 男女別賃金格差Ⅰ(全社員) | 59% | 60% | 65% | ||
| 男女別賃金格差Ⅱ(正規・20-39歳) | 78% | 80% | 80% | ||
(注)1 「改善提案件数」は、業務生産性向上や安全性向上の範囲拡大を企図するものであります。
2 「平均年休取得率」は、一人当たりの「年間年休支給日数」に対する「年間年休取得日数」であります。