有価証券報告書-第104期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「社債発行費償却」は金額的重要性が乏しいため、当事業年度より、「営業外費用」の「雑損失」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「社債発行費償却」として表示していた32百万円は、「営業外費用」の「雑損失」として組み替えています。
前事業年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「関係会社清算益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。また、前事業年度において、独立掲記していた「投資有価証券売却益」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より、「特別利益」の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるために、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「投資有価証券売却益」に表示していた323百万円及び「その他」に表示していた209百万円は、「関係会社清算益」131百万円、「その他」401百万円として組み替えています。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「社債発行費償却」は金額的重要性が乏しいため、当事業年度より、「営業外費用」の「雑損失」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「社債発行費償却」として表示していた32百万円は、「営業外費用」の「雑損失」として組み替えています。
前事業年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「関係会社清算益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。また、前事業年度において、独立掲記していた「投資有価証券売却益」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より、「特別利益」の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるために、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「投資有価証券売却益」に表示していた323百万円及び「その他」に表示していた209百万円は、「関係会社清算益」131百万円、「その他」401百万円として組み替えています。