- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
2 セグメント資産の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産298,098百万円等が含まれている。全社資産は、主に当社の本社部門及び基礎研究部門等における余資運用資金(現金及び預金、有価証券)、長期投資資金(投資有価証券等)及び固定資産(建物及び構築物、土地等)である。
3 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産7,610 百万円が含まれている。全社資産は、主に当社の本社部門及び基礎研究部門等における固定資産である。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
2014/06/27 14:29- #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント資産の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産374,316百万円等が含まれている。全社資産は、主に当社の本社部門及び基礎研究部門等における余資運用資金(現金及び預金、有価証券)、長期投資資金(投資有価証券等)及び固定資産(建物及び構築物、土地等)である。
3 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産7,175 百万円が含まれている。全社資産は、主に当社の本社部門及び基礎研究部門等における固定資産である。2014/06/27 14:29 - #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
主として、ホストコンピュータ及びコンピュータ端末機(機械装置及び運搬具)、マテリアルソリューション事業分野及び印刷事業における生産設備(機械装置及び運搬具)である。
無形固定資産
ソフトウェアである。
2014/06/27 14:29- #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2014/06/27 14:29 - #5 減損損失に関する注記（連結）
東京都港区他の遊休資産は、電話加入権を休止したことによるものである。
なお、減損損失の内訳は、工場30百万円、遊休資産165百万円であり、資産種類別の内訳は、建物及び構築物15百万円、機械装置及び運搬具97百万円、有形固定資産その他29百万円、無形固定資産その他54百万円である。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
2014/06/27 14:29- #6 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当社グループ(当社及び連結子会社)は、今後の成長が見込まれる事業分野の生産能力の増強と省力化、合理化及び製品の品質向上に重点を置き、当連結会計年度において721億円(無形固定資産を含む)の設備投資を実施した。
当連結会計年度に完成の主要設備をセグメント別に示すと、次のとおりである。
2014/06/27 14:29- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
主として建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については定率法を採用している。
当社三重第二工場の建物、機械及び装置については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物………8～50年
機械装置及び運搬具…2～15年
b 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/06/27 14:29
