有価証券報告書-第102期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・・・・・3～50年
機械装置・・・10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。