- 7875
- 2026/09/07
- 時価
- 143億円
- PER 予
- 9.45倍
- 2010年以降
- 赤字-38.52倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.66倍
- 2010年以降
- 0.27-0.62倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.87%
- ROE 予
- 7.02%
- ROA 予
- 4.16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
竹田iP HD(7875)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5億2037万
- 2009年3月31日 -11.38%
- 4億6116万
- 2010年3月31日 -18.45%
- 3億7609万
- 2011年3月31日 -2.31%
- 3億6741万
- 2012年3月31日 +10.8%
- 4億709万
- 2013年3月31日 +1.51%
- 4億1322万
- 2014年3月31日 +5.28%
- 4億3503万
- 2015年3月31日 +1.2%
- 4億4024万
- 2016年3月31日 -1.06%
- 4億3559万
- 2017年3月31日 +3.95%
- 4億5278万
- 2018年3月31日 +3.94%
- 4億7061万
- 2019年3月31日 +3.91%
- 4億8900万
- 2020年3月31日 -4.29%
- 4億6800万
- 2021年3月31日 -15.6%
- 3億9500万
- 2022年3月31日 +12.15%
- 4億4300万
- 2023年3月31日 -2.93%
- 4億3000万
- 2024年3月31日 +16.51%
- 5億100万
- 2025年3月31日 +11.38%
- 5億5800万
- 2026年3月31日 +5.56%
- 5億8900万
個別
- 2008年3月31日
- 3億1746万
- 2009年3月31日 -6.44%
- 2億9700万
- 2010年3月31日 -6.53%
- 2億7760万
- 2011年3月31日 -7.1%
- 2億5789万
- 2012年3月31日 +10.94%
- 2億8609万
- 2013年3月31日 -3.31%
- 2億7663万
- 2014年3月31日 +1.57%
- 2億8098万
- 2015年3月31日 +2.59%
- 2億8825万
- 2016年3月31日 -1.81%
- 2億8302万
- 2017年3月31日 +5.31%
- 2億9804万
- 2018年3月31日 -7.71%
- 2億7506万
- 2019年3月31日 -1.11%
- 2億7200万
- 2020年3月31日 -1.1%
- 2億6900万
- 2021年3月31日 -20.07%
- 2億1500万
- 2022年3月31日 +4.65%
- 2億2500万
- 2023年3月31日 -0.44%
- 2億2400万
- 2024年3月31日 -86.61%
- 3000万
- 2025年3月31日 +20%
- 3600万
- 2026年3月31日 +5.56%
- 3800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 12:02
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員報酬及び給料手当 388百万円 397百万円 賞与引当金繰入額 36 38 役員賞与引当金繰入額 16 11 退職給付費用 3 0 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/19 12:02 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 12:02
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 13 - - 13 賞与引当金 36 38 36 38 役員賞与引当金 16 11 16 11 解体撤去引当金 55 - 55 - - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 12:02
(注)当事業年度において評価性引当額が180百万円増加しております。この増加の主な内容は、繰延税金資産の回収可能性を判断する際の企業分類を変更したことによるものであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 4百万円 4百万円 賞与引当金 11 12 退職給付引当金 51 47
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 12:02
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 71百万円 62百万円 賞与引当金 157 182 退職給付に係る負債 609 534
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブ
時価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/19 12:02