TOPPANエッジ（7862）の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 918億8100万
- 2009年3月31日 -0.78%
- 911億6600万
- 2010年3月31日 +2.17%
- 931億4700万
- 2010年12月31日 +3.72%
- 966億1500万
- 2011年3月31日 -1.4%
- 952億6700万
- 2011年6月30日 -1.01%
- 943億700万
- 2011年9月30日 -1.64%
- 927億6300万
- 2011年12月31日 -1.8%
- 910億9500万
- 2012年3月31日 +0.01%
- 911億
- 2012年6月30日 -1.85%
- 894億1900万
- 2012年9月30日 +0.68%
- 900億3100万
- 2012年12月31日 +3.86%
- 935億1000万
- 2013年3月31日 +4.89%
- 980億8000万
- 2013年6月30日 +3.53%
- 1015億3900万
- 2013年9月30日 +0.42%
- 1019億6300万
- 2013年12月31日 +0%
- 1019億6400万
- 2014年3月31日 +0.02%
- 1019億8100万
- 2014年6月30日 +0.82%
- 1028億1600万
- 2014年9月30日 -1.95%
- 1008億800万
- 2014年12月31日 +0.41%
- 1012億2600万
- 2015年3月31日 +1.48%
- 1027億2000万
- 2015年6月30日 -0.28%
- 1024億3700万
- 2015年9月30日 -2.37%
- 1000億900万
- 2015年12月31日 -0.44%
- 995億7000万
- 2016年3月31日 +0.75%
- 1003億2000万
- 2016年6月30日 -1.9%
- 984億1500万
- 2016年9月30日 +0.14%
- 985億4800万
- 2016年12月31日 +0.35%
- 988億8900万
- 2017年3月31日 +0.93%
- 998億1200万
- 2017年6月30日 -0.82%
- 989億9300万
- 2017年9月30日 -1.02%
- 979億8400万
- 2017年12月31日 +0.81%
- 987億7400万
- 2018年3月31日 -2.12%
- 966億8200万
- 2018年6月30日 +1.36%
- 980億100万
- 2018年9月30日 +3.61%
- 1015億3600万
- 2018年12月31日 -0.41%
- 1011億2300万
- 2019年3月31日 +4.19%
- 1053億5700万
- 2019年6月30日 +1.46%
- 1068億9200万
- 2019年9月30日 +4.9%
- 1121億3500万
- 2019年12月31日 +1.81%
- 1141億6100万
- 2020年3月31日 -0.31%
- 1138億500万
- 2020年6月30日 -1.07%
- 1125億8800万
- 2020年9月30日 +1.59%
- 1143億7500万
- 2020年12月31日 -1.34%
- 1128億4800万
- 2021年3月31日 +0.36%
- 1132億5300万
- 2021年6月30日 +0.47%
- 1137億9000万
- 2021年9月30日 +0.3%
- 1141億2700万
- 2021年12月31日 -2.28%
- 1115億2000万
個別
- 2008年3月31日
- 893億8200万
- 2009年3月31日 -0.29%
- 891億2500万
- 2010年3月31日 +2.61%
- 914億5100万
- 2011年3月31日 +2.74%
- 939億6000万
- 2012年3月31日 -2.93%
- 912億1000万
- 2013年3月31日 +7.61%
- 981億4700万
- 2014年3月31日 +6.14%
- 1041億7700万
- 2015年3月31日 +0.41%
- 1046億800万
- 2016年3月31日 -2.65%
- 1018億3200万
- 2017年3月31日 +0.18%
- 1020億1500万
- 2018年3月31日 -1.79%
- 1001億8700万
- 2019年3月31日 +8.96%
- 1091億6500万
- 2020年3月31日 +6.74%
- 1165億2300万
- 2021年3月31日 +0.83%
- 1174億9300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）
- 当該変更により、従来の方法に比べて、当第3四半期連結累計期間の「デジタルビジネス事業」の売上高は184百万円増加、セグメント利益は62百万円増加し、「インフォメーション・プロセス事業」の売上高は67百万円増加、セグメント利益は26百万円増加し、「プロダクトソリューション事業」の売上高は31百万円減少、セグメント利益は20百万円減少しております。2022/02/10 11:55
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(のれんの金額の重要な変動) - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2022/02/10 11:55
- #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報（連結）
- 3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2022/02/10 11:55
(のれんの金額の重要な変動) - #4 追加情報、四半期連結財務諸表（連結）
- (追加情報)2022/02/10 11:55
当第3四半期連結累計期間(自 2021年4月1日 至 2021年12月31日) (新型コロナウイルス感染症拡大に伴う会計上の見積り)当社グループでは、繰延税金資産の回収可能性や固定資産の減損会計等の会計上の見積りに関して、新型コロナウイルス感染症は当連結会計年度に渡って引き続き消費動向や企業活動へ影響を及ぼすとの仮定のもと、それに伴う事業環境の変化を反映した将来予測に基づき見積り及び判断を行っております。なお新型コロナウイルス感染症の広がりや収束時期等の見積りは不確実性を伴うため、実際の結果はこれらの見積りと異なる場合があります。(連結納税制度の適用)当社及び一部の国内連結子会社は、第1四半期連結会計期間から当社を連結親法人とする連結納税制度を適用しておりますが、2021年12月23日に終了した凸版印刷株式会社による当社株式の公開買付けにより、当社は2022年3月1日で凸版印刷株式会社の完全子会社となる可能性が高いため、当第3四半期連結会計期間末においては、2022年3月1日から連結納税制度を適用しない前提で繰延税金資産の回収可能性を判断しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
