有価証券報告書-第14期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	6～15年
車両運搬具	2年
工具、器具及び備品	3～15年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。