訂正有価証券報告書-第15期(平成27年10月1日-平成28年9月30日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法及び定額法
耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	6～15年
工具、器具及び備品	3～15年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。