売上高 - ケミカル
連結
- 2013年6月30日
- 617億8400万
- 2014年6月30日 +8.66%
- 671億3700万
- 2015年6月30日 +4.1%
- 698億9200万
- 2016年6月30日 -7.12%
- 649億1300万
- 2017年6月30日 +8.02%
- 701億1600万
- 2018年6月30日 +6.42%
- 746億2000万
- 2019年6月30日 -1.47%
- 735億2500万
- 2020年6月30日 -2.02%
- 720億4100万
- 2021年6月30日 +20.32%
- 866億7900万
- 2022年6月30日 +166.56%
- 2310億5300万
- 2023年6月30日 +12.95%
- 2609億6900万
- 2024年6月30日 -3.53%
- 2517億4500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 2022年1月1日 至 2022年6月30日)2023/08/10 11:55
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- (注)1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ライフサイエンス関連製品等の事業を含んでいる。2023/08/10 11:55
2 売上高は主に顧客との契約から認識された収益であり、その他の源泉から認識された収益の額に重要性はない。
3 地域別の収益は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類している。 - #3 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 各報告セグメントに属する主要な製品・商品等の種類は、下表のとおりである。2023/08/10 11:55
主要製品・商品等 イノベーション材料 機能性化学品(合成樹脂エマルジョン、不飽和ポリエステル樹脂)、機能性樹脂、コーティング材料、セラミックス(アルミナ、研削研磨材、ファインセラミックス)、アルミ機能部材 ケミカル 石油化学(オレフィン、有機化学品(酢酸ビニルモノマー・酢酸エチル・アリルアルコール))、化学品(産業ガス(液化炭酸ガス・ドライアイス・酸素・窒素・水素)、基礎化学品(液化アンモニア・アクリロニトリル・アミノ酸・苛性ソーダ・塩素・合成ゴム))、黒鉛電極 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウィルス感染症に関する行動制限が緩和され正常化が進む一方で、世界的なインフレ進行や長期化するウクライナ情勢によるエネルギーコスト及び原材料コストの高騰、供給面の制約等は続き、地域により弱さが見られるものの持ち直した。また、半導体業界の調整局面は継続した。国内経済においても、個人消費及び企業の設備投資は持ち直し、総じて緩やかに持ち直した。2023/08/10 11:55
当第2四半期連結累計期間の連結営業成績における売上高は、ケミカルセグメントでは増収となった。石油化学における数量増(前年同四半期連結累計期間は4年に一度の大型定修を実施)、黒鉛電極における販売価格等の上昇、基礎化学品における数量増、がそれぞれ増収の要因となった。半導体・電子材料セグメントは、半導体関連業界の調整の影響により大幅な減収、モビリティ、イノベーション材料の2セグメントも減収となり、総じて減収となる6,161億26百万円となった。営業損益について、モビリティセグメントは自動車部品の数量増により増益となったが、半導体・電子材料セグメントは大幅な減益となった。さらに、イノベーション材料は数量の減少、ケミカルは黒鉛電極の受払差のマイナス影響等により減益となり、総じて減益の131億65百万円の損失となった。営業外損益は、前年同四半期連結累計期間に比べ金融費用の増加と為替差益の減少が見られ、全体では損失の増加となり、経常損益は113億57百万円の損失となった。親会社株主に帰属する四半期純損益は、優先株式への配当金支払がなくなったこと等により、198億17百万円の損失となった。
(2)セグメントの状況(単位:百万円) 2022年第2四半期 2023年第2四半期 増減 増減率 売上高 656,033 616,126 △39,906 △6.1% 営業利益 37,951 △13,165 △51,116 - - #5 連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更に関する注記(連結)
- 結の範囲の重要な変更2023/08/10 11:55
HCホールディングス㈱は昭和電工マテリアルズ㈱(現㈱レゾナック)を存続会社とする吸収合併により消滅したため、昭和電工アメリカInc.及び昭和ケミカルズ・オブ・アメリカInc.はResonac America, Inc.を存続会社とする吸収合併により消滅したため、昭和電工シンガポールPte. Ltd.はResonac Asia Pacific Pte. Ltd.を存続会社とする吸収合併により消滅したため、第1四半期連結会計期間より連結の範囲から除外した。
2 持分法適用の範囲の重要な変更