減価償却費

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) セグメント資産の調整額5,950百万円には、セグメント間の債権および資産の消去△188,533百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産194,483百万円が含まれている。全社資産は、主に当社の余資運用資金(現金及び預金等)、長期投資資金(投資有価証券)、繰延税金資産および全社共通研究にかかる資産等である。
(3) 減価償却費の調整額9,332百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社共通研究にかかる資産の減価償却費である。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,202百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社共通研究にかかる資本的支出である。

2016/06/21 15:22

#2 セグメント表の脚注（連結）

減価償却費の調整額3,883百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社共通研究にかかる資産の減価償却費である。2016/06/21 15:22

#3 主要な販売費及び一般管理費

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりである。

	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
賞与引当金繰入額	3,514		4,148
減価償却費	2,723		3,176
研究費	51,045		44,717

2016/06/21 15:22

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成27年3月31日)		当事業年度(平成28年3月31日)
たな卸資産	4,436		3,713
減価償却費	4,037		3,503
賞与引当金	3,509		3,487

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳

2016/06/21 15:22

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
たな卸資産未実現利益	3,162		25,273
減価償却費	25,819		21,782
売上割戻引当金	14,158		17,564

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「たな卸資産未実現利益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしている。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っている。

2016/06/21 15:22