自己株式、構築物、繰延税金資産他2件
2007年3月
- 自己株式
- -1億6100万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 社債の発行による収入
- -
2008年3月
- 自己株式
- -1億7700万
- 構築物
- 37億3200万
- 繰延税金資産
- 10億4800万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -700万
- 社債の発行による収入
- 69億6400万
2009年3月
- 自己株式
- -2億100万
- 構築物
- 37億4700万
- 繰延税金資産
- 9億6500万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 1億400万
- 社債の発行による収入
- -
2010年3月
- 自己株式
- -7億7800万
- 構築物
- 39億1500万
- 繰延税金資産
- 11億2500万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 3800万
- 社債の発行による収入
- -
2011年3月
- 自己株式
- -16億4700万
- 構築物
- 39億
- 繰延税金資産
- 11億6200万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -1億2200万
- 社債の発行による収入
- -
2012年3月
- 自己株式
- -16億4800万
- 構築物
- 43億200万
- 繰延税金資産
- 9億2500万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 6400万
- 社債の発行による収入
- -
2013年3月
- 自己株式
- -16億6800万
- 構築物
- 45億9800万
- 繰延税金資産
- 8億1800万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -2300万
- 社債の発行による収入
- -
2014年3月
- 自己株式
- -16億7200万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- 7億4800万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 4300万
- 社債の発行による収入
- -
2015年3月
- 自己株式
- -16億6300万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- 6億5700万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 300万
- 社債の発行による収入
- -
2016年3月
- 自己株式
- -16億6600万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- 7億3500万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -8200万
- 社債の発行による収入
- -
2017年3月
- 自己株式
- -16億7000万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- 6億4700万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 3400万
- 社債の発行による収入
- -
2018年3月
- 自己株式
- -50億3700万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- 7億700万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 4400万
- 社債の発行による収入
- -
2019年3月
- 自己株式
- -66億7900万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 3900万
- 社債の発行による収入
- -
2020年3月
- 自己株式
- -66億8200万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -3億6900万
- 社債の発行による収入
- -
2021年3月
- 自己株式
- -76億6900万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -2億8100万
- 社債の発行による収入
- -
2022年3月
- 自己株式
- -76億5800万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 社債の発行による収入
- -
2023年3月
- 自己株式
- -38億1100万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 社債の発行による収入
- -
2024年3月
- 自己株式
- -46億1100万
- 構築物
- -
- 繰延税金資産
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 社債の発行による収入
- -