イビデン(4062)の建設仮勘定の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 133億8400万
- 2009年3月31日 +120.98%
- 295億7600万
- 2010年3月31日 -30.19%
- 206億4600万
- 2011年3月31日 +54.18%
- 318億3200万
- 2012年3月31日 -15.11%
- 270億2200万
- 2013年3月31日 +3.99%
- 280億9900万
- 2014年3月31日 +1.3%
- 284億6400万
- 2015年3月31日 +10.29%
- 313億9200万
- 2016年3月31日 -46.4%
- 168億2500万
- 2017年3月31日 -57.59%
- 71億3500万
- 2018年3月31日 +50.05%
- 107億600万
- 2019年3月31日 +24.62%
- 133億4200万
- 2020年3月31日 +265.25%
- 487億3100万
- 2021年3月31日 -20.81%
- 385億9000万
- 2022年3月31日 -11.86%
- 340億1300万
- 2023年3月31日 +249.98%
- 1190億3800万
- 2024年3月31日 +97.34%
- 2349億900万
- 2025年3月31日 -14%
- 2020億1900万
- 2026年3月31日 -44.66%
- 1117億9300万
個別
- 2008年3月31日
- 82億900万
- 2009年3月31日 +170.63%
- 222億1600万
- 2010年3月31日 -48.72%
- 113億9300万
- 2011年3月31日 +30.33%
- 148億4900万
- 2012年3月31日 -46.14%
- 79億9700万
- 2013年3月31日 -67.33%
- 26億1300万
- 2014年3月31日 +154.38%
- 66億4700万
- 2015年3月31日 -42.76%
- 38億500万
- 2016年3月31日 +15.06%
- 43億7800万
- 2017年3月31日 -28.03%
- 31億5100万
- 2018年3月31日 +8.25%
- 34億1100万
- 2019年3月31日 +75.55%
- 59億8800万
- 2020年3月31日 +584.92%
- 410億1300万
- 2021年3月31日 -42.31%
- 236億6000万
- 2022年3月31日 -25.14%
- 177億1300万
- 2023年3月31日 +344.63%
- 787億5700万
- 2024年3月31日 +139.68%
- 1887億6400万
- 2025年3月31日 -8.21%
- 1732億6100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額は建設仮勘定(202,019百万円)を除く、有形固定資産の帳簿価額であります。なお、帳簿価額のうち「その他」は、主に工具器具備品等であります。2025/06/19 10:00
2 上記中<外数>は、連結会社以外からの賃借設備であります。土地の<外数>は、連結会社以外から賃借している面積を表示しております。なお、土地の[内数]は、連結会社以外へ賃貸している面積を表示しております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳2025/06/19 10:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 機械装置及び運搬具 70 百万円 71 百万円 建設仮勘定 179 百万円 82 百万円 その他(有形固定資産) 14 百万円 7 百万円 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※5 有形固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳額は、以下の通りです。2025/06/19 10:00
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 機械装置及び運搬具 - 百万円 1 百万円 建設仮勘定 1,881 百万円 26,983 百万円 その他 - 百万円 28 百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2025/06/19 10:00
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。2025/06/19 10:00
当社グループは原則としてセグメントを基礎として資産をグルーピングしております。使用見込みのない遊休資産については個々の資産毎に減損の兆候の判定を行いました。遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,050百万円)として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額による評価しております。また、当初想定していた収益が見込めなくなった事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(15,537百万円)として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを8.6%で割り引いて算定しております。場所 種類 用途 金額 岐阜県大垣市 機械装置及び運搬具 遊休 609百万円 岐阜県大垣市 建設仮勘定 遊休 2,438百万円 フィリピンバタンガス州 建物及び構築物 事業用資産 1,477百万円 フィリピンバタンガス州 機械装置及び運搬具 事業用資産 12,652百万円 フィリピンバタンガス州 建設仮勘定 事業用資産 1,407百万円 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産の減少の主な要因は、現金及び預金が529億27百万円減少したことによります。2025/06/19 10:00
固定資産の増加の主な要因は、建物及び構築物が876億97百万円増加したことと、投資有価証券が513億69百万円、建設仮勘定が328億89百万円減少したことによります。
(負債合計)