小池酸素工業(6137)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 49億5200万
- 2009年3月31日 -6.4%
- 46億3500万
- 2010年3月31日 -74.24%
- 11億9400万
- 2011年3月31日 +12.81%
- 13億4700万
- 2012年3月31日 -3.79%
- 12億9600万
- 2013年3月31日 -11.65%
- 11億4500万
- 2014年3月31日 -43.32%
- 6億4900万
- 2015年3月31日 +134.98%
- 15億2500万
- 2016年3月31日 +47.8%
- 22億5400万
- 2017年3月31日 -32.56%
- 15億2000万
- 2018年3月31日 -11.97%
- 13億3800万
- 2019年3月31日 -27.88%
- 9億6500万
- 2020年3月31日 -20.21%
- 7億7000万
- 2021年3月31日 +47.66%
- 11億3700万
- 2022年3月31日 +48.64%
- 16億9000万
- 2023年3月31日 +94.79%
- 32億9200万
- 2024年3月31日 +31.04%
- 43億1400万
- 2025年3月31日 +26.29%
- 54億4800万
個別
- 2008年3月31日
- 29億5800万
- 2009年3月31日 -6.39%
- 27億6900万
- 2010年3月31日 -80.75%
- 5億3300万
- 2011年3月31日 +40.15%
- 7億4700万
- 2012年3月31日 -49.67%
- 3億7600万
- 2013年3月31日 -43.09%
- 2億1400万
- 2014年3月31日 +89.25%
- 4億500万
- 2015年3月31日 +100.49%
- 8億1200万
- 2016年3月31日 +56.65%
- 12億7200万
- 2017年3月31日 -13.92%
- 10億9500万
- 2018年3月31日 -33.15%
- 7億3200万
- 2019年3月31日 -31.97%
- 4億9800万
- 2020年3月31日 -96.79%
- 1600万
- 2021年3月31日 +231.25%
- 5300万
- 2022年3月31日 +773.58%
- 4億6300万
- 2023年3月31日 +215.33%
- 14億6000万
- 2024年3月31日 +30.96%
- 19億1200万
- 2025年3月31日 +62.55%
- 31億800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/24 16:30
報告セグメントの利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 前連結会計年度におけるセグメント資産の調整額29,055百万円は、全社資産の金額29,055百万円であり、その主なものは、当社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券等)及び管理部門に係る資産等であります。当連結会計年度におけるセグメント資産の調整額28,665百万円は、全社資産の金額28,665百万円であり、その主なものは、当社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券等)及び管理部門に係る資産等であります。2025/06/24 16:30
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/24 16:30 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高は、産業機械業界では受注が減少しましたが、建設業界・造船業界では市況に回復の動きがみられたことにより、前連結会計年度末比38億19百万円増加して552億6百万円となりました。2025/06/24 16:30
(営業利益)
営業利益は、各種業務改善施策の実施や経費削減等を徹底したことにより、前連結会計年度末比11億33百万円増加して54億48百万円となりました。