有価証券報告書-第118期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
(1) 今後の見通し
翌事業年度につきましては、政府による各種政策効果や米国の景気拡大などを背景に、次第に景気回復へ向かうことが期待されますものの、中国を始めとするアジア新興国や資源国の景気の下振れなどの影響が懸念され、景気回復のペースは緩やかな状況に留まるものと思われます。
このような状況下で、当社といたしましては、3カ年の新中期事業計画(平成28年3月期~平成30年3月期)に基づき、基盤事業の酸化チタン及び酸化鉄の再構築、コア事業の超微粒子酸化チタンの収益拡大、新規事業のチタン酸リチウムの強化、高機能新素材の早期開発、徹底したコスト削減などに注力し、持続的な成長を達成してまいる所存であります。
(2) 中長期的な会社の経営戦略及び対処すべき課題
当社では、持続的な成長に向けた収益基盤を強化するため、平成27年度から平成29年度までの新中期事業計画を策定しております。
新中期事業計画の方針と基本戦略は以下のとおりであります。
方 針 持続的な成長に向けた収益基盤の強化
基本戦略 基盤事業の再構築 コア事業への原料供給機能の拡充と新規用途への展開による事業領域の拡大
コア事業の収益拡大 新製品の早期上市とグローバルな事業展開による収益の拡大
新規事業の強化 技術優位性の維持とコスト削減による競争力の強化
これらの方針・基本戦略のもと、昨今の厳しい経営環境を踏まえた上で、酸化チタン及び酸化鉄は基盤事業としての位置づけを維持しながら、安定的に収益を確保できる事業に再構築いたします。また、超微粒子酸化チタンはコア事業に位置づけ、収益拡大を図ります。さらに、チタン酸リチウムは新規事業と位置づけ、競争力の強化を図ります。
翌事業年度につきましては、政府による各種政策効果や米国の景気拡大などを背景に、次第に景気回復へ向かうことが期待されますものの、中国を始めとするアジア新興国や資源国の景気の下振れなどの影響が懸念され、景気回復のペースは緩やかな状況に留まるものと思われます。
このような状況下で、当社といたしましては、3カ年の新中期事業計画(平成28年3月期~平成30年3月期)に基づき、基盤事業の酸化チタン及び酸化鉄の再構築、コア事業の超微粒子酸化チタンの収益拡大、新規事業のチタン酸リチウムの強化、高機能新素材の早期開発、徹底したコスト削減などに注力し、持続的な成長を達成してまいる所存であります。
(2) 中長期的な会社の経営戦略及び対処すべき課題
当社では、持続的な成長に向けた収益基盤を強化するため、平成27年度から平成29年度までの新中期事業計画を策定しております。
新中期事業計画の方針と基本戦略は以下のとおりであります。
方 針 持続的な成長に向けた収益基盤の強化
基本戦略 基盤事業の再構築 コア事業への原料供給機能の拡充と新規用途への展開による事業領域の拡大
コア事業の収益拡大 新製品の早期上市とグローバルな事業展開による収益の拡大
新規事業の強化 技術優位性の維持とコスト削減による競争力の強化
これらの方針・基本戦略のもと、昨今の厳しい経営環境を踏まえた上で、酸化チタン及び酸化鉄は基盤事業としての位置づけを維持しながら、安定的に収益を確保できる事業に再構築いたします。また、超微粒子酸化チタンはコア事業に位置づけ、収益拡大を図ります。さらに、チタン酸リチウムは新規事業と位置づけ、競争力の強化を図ります。