日本ゼオン（4205）の資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 3357億3000万
2009年3月31日 -13.02%: 2920億2700万
2010年3月31日 -3.76%: 2810億5300万
2010年12月31日 +5.44%: 2963億3300万
2011年3月31日 -1.94%: 2905億9600万
2011年6月30日 +1.14%: 2939億1000万
2011年9月30日 +1.88%: 2994億2300万
2011年12月31日 +5.6%: 3161億8100万
2012年3月31日 -1.35%: 3119億2500万
2012年6月30日 +3.01%: 3213億2000万
2012年9月30日 -2.16%: 3143億8500万
2012年12月31日 +2.34%: 3217億2900万
2013年3月31日 +8.95%: 3505億800万
2013年6月30日 +0.54%: 3524億500万
2013年9月30日 +0.72%: 3549億2600万
2013年12月31日 +8.66%: 3856億4500万
2014年3月31日 -3.83%: 3708億7200万
2014年6月30日 +1.39%: 3760億2200万
2014年9月30日 +3.26%: 3882億8400万
2014年12月31日 +7.38%: 4169億4600万
2015年3月31日 -4.18%: 3995億1200万
2015年6月30日 +1.42%: 4051億8300万
2015年9月30日 +0.57%: 4074億8500万
2015年12月31日 +2.2%: 4164億4000万
2016年3月31日 -7.61%: 3847億5300万
2016年6月30日 -5.4%: 3639億9500万
2016年9月30日 +1.26%: 3685億9300万
2016年12月31日 +9.72%: 4044億300万
2017年3月31日 +1.73%: 4114億1500万
2017年6月30日 -1.07%: 4070億2000万
2017年9月30日 +6.84%: 4348億6100万
2017年12月31日 +3.12%: 4484億4700万
2018年3月31日 -1.01%: 4439億1700万
2018年6月30日 -4.26%: 4250億2800万
2018年9月30日 +3.32%: 4391億5800万
2018年12月31日 -4.94%: 4174億5100万
2019年3月31日 +1.79%: 4249億3700万
2019年6月30日 -2.91%: 4125億5100万
2019年9月30日 -0.36%: 4110億8300万
2019年12月31日 +7.17%: 4405億6300万
2020年3月31日 -8.04%: 4051億3100万
2020年6月30日 -2.81%: 3937億2700万
2020年9月30日 +0.4%: 3953億800万
2020年12月31日 +6.13%: 4195億3200万
2021年3月31日 +6.98%: 4488億2100万
2021年6月30日 +2.96%: 4621億100万
2021年9月30日 +5.97%: 4896億9100万
2021年12月31日 +3.68%: 5077億3500万
2022年3月31日 -4.54%: 4846億6000万
2022年6月30日 +2.77%: 4980億8200万
2022年9月30日 +5.49%: 5254億5100万
2022年12月31日 +2.43%: 5382億2400万
2023年3月31日 -2.85%: 5228億6800万
2023年6月30日 -1.54%: 5148億400万
2023年9月30日 +4.06%: 5356億9100万
2023年12月31日 +2.18%: 5473億7400万
2024年3月31日 -2.76%: 5322億5400万
2024年6月30日 +5.26%: 5602億4800万
2024年9月30日 -4.61%: 5344億1600万
2024年12月31日 +0.78%: 5385億8300万
2025年3月31日 -0.89%: 5337億8600万
2025年6月30日 -5.42%: 5048億5200万
2025年9月30日 +6.87%: 5395億2600万
2025年12月31日 +2%: 5503億

個別

2008年3月31日: 2693億2400万
2009年3月31日 -7.6%: 2488億6200万
2010年3月31日 +0.15%: 2492億3000万
2011年3月31日 +3.82%: 2587億5800万
2012年3月31日 +7.56%: 2783億1400万
2013年3月31日 +8.94%: 3032億700万
2014年3月31日 +1.35%: 3073億1500万
2015年3月31日 +7.54%: 3304億7200万
2016年3月31日 -6.03%: 3105億3300万
2017年3月31日 +11.95%: 3476億5100万
2018年3月31日 +7.36%: 3732億5400万
2019年3月31日 -6.17%: 3502億3000万
2020年3月31日 -6.71%: 3267億2300万
2021年3月31日 +16.11%: 3793億6000万
2022年3月31日 +6.15%: 4026億8200万
2023年3月31日 +4.76%: 4218億5700万
2024年3月31日 +4.42%: 4404億8400万
2025年3月31日 -2.68%: 4286億7000万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）

5.一定の期間にわたり移転される財又はサービスから生じる収益は重要性がないことから記載しておりません。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)

2024/02/05 11:16

#2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）

当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。

2024/02/05 11:16

#3 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表（連結）

(四半期連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理)

	当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日)
1.税金費用の計算	税金費用については、当第3四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。
2.原価差異の繰延処理	季節的に変動する操業度等により発生した原価差異は、原価計算期間末までにほぼ解消が見込まれるため、当該原価差異を流動資産(その他)および流動負債(その他)として繰り延べております。

2024/02/05 11:16

#4 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報（連結）

2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)

2024/02/05 11:16

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

以上の結果、その他の事業部門全体の売上高は前年同期間に比べて1億22百万円増加し485億85百万円、営業利益は前年同期間に比べて13億35百万円増加し27億40百万円となりました。
(資産)
当四半期連結会計期間末の資産合計は前連結会計年度末に比べ、245億6百万円増加し、5,473億74百万円となりました。前連結会計年度末との差の主な要因は、有形固定資産の増加等によるものであります。

2024/02/05 11:16

#6 追加情報、四半期連結財務諸表（連結）

(2)信託に残存する自社の株式
信託に残存する自社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しています。当第3四半期連結会計期間末の当該自己株式の帳簿価額は1,947百万円、株式数は1,435千株です。

2024/02/05 11:16

#7 重要な後発事象、四半期連結財務諸表（連結）

(令和6年能登半島地震にかかる当社の財政状態及び経営成績への影響)
2024年1月に発生した令和6年能登半島地震の影響により、当社のプラスチックフィルムの生産拠点である氷見二上工場(富山県氷見市、富山県高岡市)等の操業停止や一部の有形固定資産および棚卸資産等に被害がありました。
現時点において入手可能な情報に基づいて算定した結果、生産設備の損傷等に伴う操業停止期間中の損失、原状回復費用、棚卸資産の廃棄等による災害損失は約18億円を見込んでおります。なお、今後、固定資産の修繕などの見積り内容に変更が生じた場合などにより損害額が変動する可能性があります。

2024/02/05 11:16