タキロンシーアイ(4215)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 13億900万
- 2009年3月31日 -24.6%
- 9億8700万
- 2010年3月31日 +198.99%
- 29億5100万
- 2011年3月31日 +42.97%
- 42億1900万
- 2012年3月31日 +0.4%
- 42億3600万
- 2013年3月31日 +11.28%
- 47億1400万
- 2014年3月31日 +32.99%
- 62億6900万
- 2015年3月31日 -41.97%
- 36億3800万
- 2016年3月31日 +4.26%
- 37億9300万
- 2017年3月31日 +14.39%
- 43億3900万
- 2018年3月31日 +92.74%
- 83億6300万
- 2019年3月31日 +8.57%
- 90億8000万
- 2020年3月31日 -18.81%
- 73億7200万
- 2021年3月31日 +15.45%
- 85億1100万
- 2022年3月31日 +1.64%
- 86億5100万
- 2023年3月31日 -33.06%
- 57億9100万
- 2024年3月31日 +7.55%
- 62億2800万
個別
- 2008年3月31日
- 9億2100万
- 2009年3月31日 -44.41%
- 5億1200万
- 2010年3月31日 +148.63%
- 12億7300万
- 2011年3月31日 +117.67%
- 27億7100万
- 2012年3月31日 -3.32%
- 26億7900万
- 2013年3月31日 -10.12%
- 24億800万
- 2014年3月31日 +64%
- 39億4900万
- 2015年3月31日 -43.05%
- 22億4900万
- 2016年3月31日 +24.59%
- 28億200万
- 2017年3月31日 +28.23%
- 35億9300万
- 2018年3月31日 +7.74%
- 38億7100万
- 2019年3月31日 +21.96%
- 47億2100万
- 2020年3月31日 -9.66%
- 42億6500万
- 2021年3月31日 -21.13%
- 33億6400万
- 2022年3月31日 +6.33%
- 35億7700万
- 2023年3月31日 -4.78%
- 34億600万
- 2024年3月31日 -2.29%
- 33億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額23,106百万円の主なものは、全社資産で提出会社の現金・預金・預け金・投資有価証券及び繰延税金資産等であります。2024/06/26 13:14
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、試験機の販売事業等を含みます。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用になります。
(2)セグメント資産の調整額28,539百万円の主なものは、全社資産で提出会社の現金・預金・預け金・投資有価証券及び繰延税金資産等であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2024/06/26 13:14 - #3 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬及び利益連動賞与で構成する。2024/06/26 13:14
業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるべく、当該事業年度の連結営業利益及び連結当期純利益の達成率を反映したものとし、さらに役員個々の定性・定量評価を反映して算出した額を毎年一定の時期に支給する。
利益連動賞与は、当該事業年度の連結当期純利益が過去の連結当期純利益の水準を超過した額及び役位に応じて定める金額を毎年一定の時期に支給する。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b)経営成績2024/06/26 13:14
当連結会計年度におけるわが国経済は、社会経済活動の正常化が進み、足踏みもみられるものの、内需を中心に緩やかな持ち直しの動きが見られました。一方、エネルギー価格や原材料価格の上昇、世界的な金融引締め、ウクライナ情勢の長期化、中国経済や中東地域をめぐる情勢の先行き懸念など、海外景気の下振れがわが国の景気を下押しするリスクとなっており、先行きは依然として不透明な状況が続いております。前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 前年同期増減額 前年同期増減率(%) 売上高(百万円) 145,725 137,581 △8,143 △5.6 営業利益(百万円) 5,791 6,228 436 7.5 経常利益(百万円) 5,923 6,501 577 9.8
当社グループを取り巻く環境におきましては、マンション改修工事の需要が引き続き好調であり、土木関連資材の一部でも需要回復がみられたものの、金融引締め等を背景とした欧州市場の低迷の長期化に加えて、前年同期に活況であった半導体市況の減速など予断を許さない状況が続きました。