有価証券報告書-第88期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)

※5 減損損失
当社は、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)

用途	種類	場所	減損損失
	機械装置及び運搬具		1,161百万円
事業用資産	建物及び構築物	広島県大竹市	926百万円
	建設仮勘定		40百万円
	その他		33百万円
	機械装置及び運搬具		226百万円
事業用資産	建物及び構築物	タイ アユタヤ県	143百万円
	その他		61百万円

(経緯)
当連結会計年度において、事業用固定資産における収益性の低下により回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。
(グルーピングの方法)
原則として、事業資産については製品品種をグルーピングの最小単位とし、賃貸用不動産及び将来の使用が見込まれていない遊休資産については個々の物件単位としています。
(回収可能価額の算定方法等)
回収可能価額は、使用価値により測定し将来キャッシュ・フローを主に5.1%で割り引いて算出しています。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)

用途	種類	場所	減損損失
	機械装置及び運搬具		168百万円
事業用資産	建物及び構築物	広島県大竹市	369百万円
	その他		5百万円
	機械装置及び運搬具		1,049百万円
事業用資産	建物及び構築物	山口県山陽小野田市	544百万円
	土地		28百万円
	その他		31百万円
事業用資産	機械装置及び運搬具	韓国釜山広域市	25百万円
	その他		0百万円

(経緯)
当連結会計年度において、事業用固定資産における収益性の低下により回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。
(グルーピングの方法)
原則として、事業用資産については製品品種をグルーピングの最小単位とし、賃貸用不動産及び将来の使用が見込まれていない遊休資産については個々の物件単位としています。
(回収可能価額の算定方法等)
回収可能価額は、使用価値及び正味売却価額により測定しており、使用価値については将来キャッシュ・フローを8.2%で割り引いて算出し、正味売却価額については固定資産税評価額等を基礎に算定しております。