有価証券報告書-第90期(2022/04/01-2023/03/31)

※6 減損損失
当社は、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)

用途	種類	場所	減損損失
	機械装置及び運搬具		105百万円
事業用資産	建物及び構築物	カナダ オンタリオ州	8百万円
	建設仮勘定		62百万円
	その他		1百万円

(経緯)
当連結会計年度において、事業用固定資産における収益性の低下により回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。
(グルーピングの方法)
原則として、事業用資産については製品品種をグルーピングの最小単位とし、賃貸用不動産及び将来の使用が見込まれていない遊休資産については個々の物件単位としています。
(回収可能価額の算定方法等)
回収可能価額は使用価値により算定しておりますが、当該資産グループについては、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値が零円であるため、回収可能価額はないものとして減損損失を認識しております。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)

用途	種類	場所	減損損失
	機械装置及び運搬具		13百万円
事業用資産	建物及び構築物	広島県大竹市	3百万円
	その他		0百万円
事業用資産	機械装置及び運搬具	山口県山陽小野田市	4百万円
	建物及び構築物		2百万円
事業用資産	建設仮勘定	カナダ オンタリオ州	12百万円

(経緯)
当連結会計年度において、事業用固定資産における収益性の低下により回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。
(グルーピングの方法)
原則として、事業用資産については製品品種をグルーピングの最小単位とし、賃貸用不動産及び将来の使用が見込まれていない遊休資産については個々の物件単位としています。
(回収可能価額の算定方法等)
回収可能価額は使用価値により算定しておりますが、当該資産グループについては、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値が零円であるため、回収可能価額はないものとして減損損失を認識しております。