オーナンバ(5816)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億1440万
- 2009年3月31日 +3.27%
- 1億1814万
- 2010年3月31日 -2.09%
- 1億1567万
- 2010年12月31日 +31.33%
- 1億5191万
- 2011年3月31日 +1.09%
- 1億5357万
- 2011年6月30日 -12.91%
- 1億3374万
- 2011年9月30日 +24.67%
- 1億6674万
- 2011年12月31日 -19.02%
- 1億3502万
- 2012年3月31日 +10.74%
- 1億4952万
- 2012年6月30日 +56.81%
- 2億3446万
- 2012年9月30日 +3.13%
- 2億4180万
- 2012年12月31日 -30.58%
- 1億6785万
- 2013年3月31日 +45.82%
- 2億4475万
- 2013年6月30日 -25.37%
- 1億8266万
- 2013年9月30日 +56.61%
- 2億8607万
- 2013年12月31日 -27.75%
- 2億668万
- 2014年3月31日 +35.09%
- 2億7920万
- 2014年6月30日 -14.14%
- 2億3971万
- 2014年9月30日 +49.59%
- 3億5858万
- 2014年12月31日 -39.95%
- 2億1532万
- 2015年3月31日 +31.78%
- 2億8375万
- 2015年6月30日 -11.34%
- 2億5156万
- 2015年9月30日 +34.26%
- 3億3776万
- 2015年12月31日 -38.39%
- 2億810万
- 2016年3月31日 +22.23%
- 2億5437万
- 2016年6月30日 -16.41%
- 2億1261万
- 2016年9月30日 +48.99%
- 3億1677万
- 2016年12月31日 -38.84%
- 1億9374万
- 2017年3月31日 +37.06%
- 2億6553万
- 2017年6月30日 -18.64%
- 2億1604万
- 2017年9月30日 +56.03%
- 3億3708万
- 2017年12月31日 -41.24%
- 1億9807万
- 2018年3月31日 +33.28%
- 2億6400万
- 2018年6月30日 -20.11%
- 2億1090万
- 2018年9月30日 +66.47%
- 3億5108万
- 2018年12月31日 -41.89%
- 2億401万
- 2019年3月31日 +28.27%
- 2億6169万
- 2019年6月30日 -22.76%
- 2億213万
- 2019年9月30日 +66.07%
- 3億3568万
- 2019年12月31日 -39.2%
- 2億409万
- 2020年3月31日 +28.55%
- 2億6235万
- 2020年6月30日 -17.26%
- 2億1707万
- 2020年9月30日 +60.45%
- 3億4829万
- 2020年12月31日 -37.37%
- 2億1813万
- 2021年3月31日 +29.21%
- 2億8185万
- 2021年6月30日 -23.66%
- 2億1516万
- 2021年9月30日 +90.69%
- 4億1029万
- 2021年12月31日 -41.26%
- 2億4102万
- 2022年3月31日 +41.93%
- 3億4208万
- 2022年6月30日 -36.64%
- 2億1674万
- 2022年9月30日 +84.44%
- 3億9976万
- 2022年12月31日 -43.2%
- 2億2705万
- 2023年3月31日 +42.52%
- 3億2359万
- 2023年6月30日 -22.41%
- 2億5108万
- 2023年9月30日 +85.52%
- 4億6583万
- 2023年12月31日 -50.32%
- 2億3142万
- 2024年3月31日 +54.01%
- 3億5642万
- 2024年6月30日 -21.2%
- 2億8086万
- 2024年9月30日 +76.14%
- 4億9470万
- 2024年12月31日 -43.9%
- 2億7752万
- 2025年3月31日 +34.07%
- 3億7207万
- 2025年6月30日 -27.46%
- 2億6989万
- 2025年9月30日 +96.55%
- 5億3048万
- 2025年12月31日 -36.41%
- 3億3732万
- 2026年3月31日 +16.84%
- 3億9412万
- 2026年6月30日 -17.27%
- 3億2604万
個別
- 2008年3月31日
- 4530万
- 2009年3月31日 -17.31%
- 3746万
- 2010年3月31日 +8.9%
- 4079万
- 2011年3月31日 -3.91%
- 3920万
- 2012年3月31日 +7.4%
- 4210万
- 2013年3月31日 -3.8%
- 4050万
- 2014年3月31日 ±0%
- 4050万
- 2014年12月31日 -21.48%
- 3180万
- 2015年12月31日 -13.21%
- 2760万
- 2016年12月31日 +2.17%
- 2820万
- 2017年12月31日 -7.45%
- 2610万
- 2018年12月31日 +1.15%
- 2640万
- 2019年12月31日 +6.36%
- 2808万
- 2020年12月31日 +37.24%
- 3853万
- 2021年12月31日 +15.87%
- 4465万
- 2022年12月31日 +29.38%
- 5777万
- 2023年12月31日 +12.82%
- 6518万
- 2024年12月31日 +7.82%
- 7028万
- 2025年12月31日 +2.1%
- 7175万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/03/30 14:32
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 荷造運搬費 870,492 千円 840,014 千円 賞与引当金繰入額 128,269 千円 131,650 千円 退職給付費用 47,620 千円 60,540 千円 貸倒引当金繰入額 △7,544 千円 17 千円 役員賞与引当金繰入額 34,170 千円 25,950 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
原材料
総平均法
貯蔵品
最終仕入原価法
商品及び製品・仕掛品
主として総平均法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が3~38年、機械装置及び運搬具が2~10年であります。2026/03/30 14:32 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/03/30 14:32
(注)引当金の計上の理由及び額の算定方法は、重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金(長期) 9,500 - - 9,500 賞与引当金 70,280 71,758 70,280 71,758 役員賞与引当金 34,170 25,950 34,170 25,950 製品改修引当金 55,255 - 50,600 4,655 - #4 役員報酬(連結)
- 2026/03/30 14:32
(注)取締役の報酬等の総額には、使用人兼務取締役の使用人分の給与及び賞与は含まれておりません。役員区分 報酬等の総額(百万円) 報酬等の種類別の総額(百万円) 対象となる役員の員数(名) 固定報酬 業績連動報酬
業績連動報酬等は、当事業年度に係る役員賞与引当金繰入額を記載しております。
③役員ごとの連結報酬等の総額等 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/30 14:32
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 棚卸資産 30,893 千円 7,625 千円 賞与引当金 21,786 千円 22,244 千円 未払事業税 27,615 千円 - 千円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/30 14:32
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 棚卸資産 95,964 千円 79,884 千円 賞与引当金 49,295 千円 47,996 千円 連結会社間の棚卸資産の売買に伴う未実現損益 93,173 千円 99,577 千円
前連結会計年度(2024年12月31日) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
原材料
総平均法
貯蔵品
最終仕入原価法
商品及び製品
総平均法
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が3~38年、機械装置及び運搬具が2~10年であります。2026/03/30 14:32