ジェイエスピー(7942)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 3900万
- 2014年3月31日 -12.82%
- 3400万
- 2015年3月31日 -11.76%
- 3000万
- 2016年3月31日 -6.67%
- 2800万
- 2017年3月31日 +3.57%
- 2900万
- 2018年3月31日 +3.45%
- 3000万
- 2019年3月31日 +3.33%
- 3100万
- 2020年3月31日 +70.97%
- 5300万
- 2021年3月31日 +15.09%
- 6100万
- 2022年3月31日 +18.03%
- 7200万
- 2023年3月31日 +5.56%
- 7600万
- 2024年3月31日 -5.26%
- 7200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額△251百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産376百万円とセグメント間取引消去△628百万円であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない研究開発に係る資産であります。2026/06/19 16:09
(3) 減価償却費の調整額65百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額78百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額63百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。2026/06/19 16:09
- #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/19 16:09
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 546 673 減価償却費 850 860 賃借料 705 702 - #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組の一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/19 16:09
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 16:09
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 棚卸資産未実現利益 144 130 減価償却費 152 155 棚卸資産評価損 200 188
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/19 16:09
営業活動によるキャッシュ・フローは、増加要因である税金等調整前当期純利益8,641百万円、減価償却費8,124百万円、棚卸資産の減少額1,919百万円などに対し、減少要因である売上債権の増加額1,744百万円、法人税等の支払額1,582百万円などにより、差引き16,349百万円の収入(前期比7,452百万円増加)となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)