帝人（3401）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 181億300万
- 2012年3月31日 -18.3%
- 147億9000万
- 2013年3月31日
- -144億2400万
- 2014年3月31日
- 132億3200万
- 2015年3月31日 -54.41%
- 60億3300万
- 2016年3月31日 +161.88%
- 157億9900万
- 2017年3月31日 +192.94%
- 462億8200万
- 2018年3月31日 +42.92%
- 661億4400万
- 2019年3月31日 -31.02%
- 456億2300万
- 2020年3月31日
- -14億3600万
- 2021年3月31日
- 253億6300万
- 2022年3月31日 +81.28%
- 459億7900万
- 2023年3月31日
- -19億1000万
- 2024年3月31日
- 369億3600万
有報情報
- #1 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 31.その他の包括利益2025/06/25 16:04
その他包括利益の各項目別の当期発生額及び純利益への組替調整額、並びに税効果の影響は、以下のとおりです。
(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 当期発生額 9,254 1,110 税効果調整後 25,985 △3,732 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 当期発生額 798 467 - #2 注記事項－その他の金融資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (注)株式及び出資金はその他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品、デリバティブ資産は純損益を通じて公正価値で測定する金融資産(ヘッジ会計が適用されているものを除く)、貸付金は償却原価で測定する金融資産にそれぞれ分類しています。2025/06/25 16:04
(2) その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 - #3 注記事項－初度適用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ③ 移行日以前に認識した金融商品の指定2025/06/25 16:04
初度適用企業は、移行日時点で存在する事実及び状況に基づき資本性金融商品の公正価値の変動をその他の包括利益を通じて測定する金融資産として指定することが認められています。帝人グループは、移行日時点で存在する事実及び状況に基づき判断を行っており、一部を除く資本性金融商品についてその他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産として指定しています。
④ リース - #4 注記事項－子会社、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2025/06/25 16:04
(単位:百万円)前連結会計年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 当期利益 17,806 - その他の包括利益 △497 - 包括利益 17,308 - 非支配持分に配分された純損益 7,664 -
- #5 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 個々に重要性のない共同支配企業の財務情報の総額は、以下のとおりです。2025/06/25 16:04
帝人グループでは、共同支配企業について、将来において経済的資源の流出をもたらすような未認識のコミットメントはありません。(単位:百万円) 当期利益の持分取込額 △2,417 3,813 その他の包括利益の持分取込額 637 △1,508 包括利益合計の持分取込額 △1,780 2,306
(2) 関連会社に対する投資 - #6 注記事項－資本金及びその他の資本項目、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ストック・オプション制度に係る株式に基づく報酬取引です。詳細は注記「34.株式報酬」をご参照ください。2025/06/25 16:04
(その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産)
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の評価差額です。 - #7 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 子会社が適用する会計方針が帝人グループの適用する会計方針と異なる場合には、必要に応じて当該子会社の財務諸表に調整を加えています。帝人グループ間の債権債務残高及び内部取引高、並びに帝人グループ間の取引から発生した未実現損益は、連結財務諸表の作成に際して消去しています。2025/06/25 16:04
子会社の包括利益については、非支配持分が負の残高となる場合であっても、親会社の所有者と非支配持分に帰属させています。
子会社持分を一部処分した際、支配が継続する場合には、資本取引として会計処理しています。非支配持分の調整額と対価の公正価値との差額は、親会社の所有者に帰属する持分として資本に直接認識されています。 - #8 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 株価変動の感応度分析2025/06/25 16:04
帝人グループが各連結会計年度末において保有する株式において、市場価格が10%変動した場合の、連結包括利益計算書のその他の包括利益に与える影響は、以下のとおりです。
株価変動の影響を受ける金融商品を対象としており、為替変動の影響等その他の要因は一定であることを前提としています。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 要約連結包括利益計算書2025/06/25 16:04
③ 要約連結株主資本等変動計算書(日本基準)(単位:百万円) その他の包括利益合計 23,320 △8,487 包括利益 36,936 1,355 (内訳) 親会社株主に係る包括利益 34,011 △601 非支配株主に係る包括利益 2,924 1,956
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #10 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結包括利益計算書】2025/06/25 16:04
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
