当期純利益又は当期純損失（△）
連結
- 2008年3月31日
- 126億1200万
- 2009年3月31日
- -429億6300万
- 2010年3月31日
- -356億8300万
- 2011年3月31日
- 251億8200万
- 2012年3月31日 -52.43%
- 119億7900万
- 2013年3月31日
- -291億3000万
- 2014年3月31日
- 83億5600万
- 2015年3月31日
- -80億8600万
- 2016年3月31日
- 310億9000万
- 2017年3月31日 +61.25%
- 501億3300万
- 2018年3月31日 -9.13%
- 455億5600万
- 2019年3月31日 -1.1%
- 450億5700万
- 2020年3月31日 -43.96%
- 252億5200万
- 2021年3月31日
- -66億6200万
- 2022年3月31日
- 231億5800万
- 2023年3月31日
- -176億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 50億3900万
- 2009年3月31日
- -352億2300万
- 2010年3月31日
- -161億900万
- 2011年3月31日
- 161億5200万
- 2012年3月31日 -16.51%
- 134億8600万
- 2013年3月31日
- -42億9500万
- 2014年3月31日
- 175億4000万
- 2015年3月31日
- -47億7600万
- 2016年3月31日
- 114億9000万
- 2017年3月31日 +39.56%
- 160億3500万
- 2018年3月31日 -53.73%
- 74億1900万
- 2019年3月31日 +331.24%
- 319億9400万
- 2020年3月31日 -10.96%
- 284億8700万
- 2021年3月31日
- -146億6900万
- 2022年3月31日
- 361億3800万
- 2023年3月31日
- -160億7200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における四半期情報等2023/06/21 14:10
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 243,834 510,453 765,099 1,018,751 税金等調整前四半期純利益又は税金等調整前当期純損失(△)(百万円) 14,489 19,762 9,127 △1,490 親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期(当期)純損失(△)(百万円) 7,270 7,575 △7,053 △17,695 - #2 役員報酬（連結）
- ⅰ. 業績連動報酬(金銭)2023/06/21 14:10
2023年度は将来の成長回帰に向けて、『帝人グループ 収益性改善に向けた改革』で掲げた収益性改善策を確実に実行するため、「連結当期純利益ROE」、「営業利益」及び役員共通の非財務指標(自社グループCO2排出量、全労働災害度数率、Diversity & Inclusion、従業員満足度)を含む個人業績目標を業績連動報酬(金銭)の業績評価指標とし、各取締役に対し収益性改善の実現を動機づけています。
ⅱ. 業績連動型株式報酬(PSU) - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (注)当事業年度は税引前当期純損失を計上しているため、記載していません。2023/06/21 14:10
3. 連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (注)当連結会計年度は税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載していません。2023/06/21 14:10
3. 連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- a) 経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容2023/06/21 14:10
帝人グループの当期の経営成績は、売上高が前期対比で10.0%増の1兆188億円となり、営業利益は同70.9%減の129億円となりました。経常利益は前期対比81.7%減の91億円、減損損失の計上や税効果が認識できない海外子会社の赤字幅拡大等に伴う税負担率の上昇により、親会社株主に帰属する当期純損失は177億円(前期は232億円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。営業利益に関して、マテリアル事業領域では、原燃料価格高騰を販売価格改定でオフセットしたものの、米欧拠点での生産トラブルや労働力不足、中国の経済減速等の影響により減益となりました。ヘルスケア事業領域においても、痛風・高尿酸血症治療剤「フェブリク」の後発品参入による販売数量の減少や、薬価改定影響等により減益となりました。繊維・製品事業は、販売が堅調に推移し増益となりましたが、IT事業は、電子コミックサービスにおける広告費増等により減益となりました。
その結果、収益性を示すROEは中期経営計画最終年度(2022年度)目標(10%以上)を下回る△4.1%、営業利益ROICについても目標(8%以上)を下回る1.6%となり、キャッシュ創出力を示すEBITDAについても目標(1,500億円)を下回る878億円となりました。 - #6 配当政策（連結）
- 3【配当政策】2023/06/21 14:10
当社は、「連結業績に連動した配当」を行うことを利益配分の基本方針とし、中期的な連結配当性向は当期純利益の30%を目安としながら、「財務体質の健全性や中長期の配当の継続性及び将来の成長戦略投資に必要な内部留保の確保」を総合的に勘案し配当を実施します。
当方針に則り、当期の期末の配当金は1株当たり12円50銭を実施することとしました。これにより中間配当と合わせた年間の配当金は、40円00銭となります。 - #7 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/21 14:10
(注) DuPont Teijin Advanced Papers (Asia) Limitedは、重要性が増したため、当連結会計年度から重要な関連会社としています。当連結会計年度 売上高 143,930 税引前当期純利益 10,090 当期純利益 2,509 - #8 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (自 2022年4月 1日2023/06/21 14:10
至 2023年3月31日)1株当たり純資産額 2,288.05円 1株当たり当期純利益 120.58円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 115.72円 1株当たり純資産額 2,209.82円 1株当たり当期純損失 △92.04円 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載していません。
(注)2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりです。前連結会計年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) △7 - (うち新株予約権(千株)) (403) (-) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 - -