帝人（3401）の当期純利益又は当期純損失（△）の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 126億1200万
- 2009年3月31日
- -429億6300万
- 2010年3月31日
- -356億8300万
- 2011年3月31日
- 251億8200万
- 2012年3月31日 -52.43%
- 119億7900万
- 2013年3月31日
- -291億3000万
- 2014年3月31日
- 83億5600万
- 2015年3月31日
- -80億8600万
- 2016年3月31日
- 310億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 50億3900万
- 2009年3月31日
- -352億2300万
- 2010年3月31日
- -161億900万
- 2011年3月31日
- 161億5200万
- 2012年3月31日 -16.51%
- 134億8600万
- 2013年3月31日
- -42億9500万
- 2014年3月31日
- 175億4000万
- 2015年3月31日
- -47億7600万
- 2016年3月31日
- 114億9000万
- 2017年3月31日 +39.56%
- 160億3500万
- 2018年3月31日 -53.73%
- 74億1900万
- 2019年3月31日 +331.24%
- 319億9400万
- 2020年3月31日 -10.96%
- 284億8700万
- 2021年3月31日
- -146億6900万
- 2022年3月31日
- 361億3800万
- 2023年3月31日
- -160億7200万
- 2024年3月31日
- 674億3100万
- 2025年3月31日
- -5600万
- 2026年3月31日 -999.99%
- -81億5900万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/18 15:04
税引前当期純損失を計上しているため、記載していません。
3. 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理 - #2 配当政策（連結）
- 3【配当政策】2026/06/18 15:04
当社は、「連結業績に連動した配当」を行うことを利益配分の基本方針とし、中期的な連結配当性向は当期純利益の30%を目安としながら、「財務体質の健全性や中長期の配当の継続性及び将来の成長戦略投資に必要な内部留保の確保」を総合的に勘案し配当を実施します。
当方針に則り、当期の期末の配当金は1株当たり25円00銭を実施することとしました。これにより中間配当と合わせた年間の配当金は、50円00銭となります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
