訂正有価証券報告書-第137期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
| (1)有形固定資産(リース資産を除く) | |||
| ・建物(建物附属設備を含む)は定額法 | |||
| ・建物以外は定率法 ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しています。 | |||
| なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 ・建物………………………………31～50年 ・機械装置…………………………4～8年 | |||
| (2)無形固定資産(リース資産を除く) | |||
| 定額法 | |||
| なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しています。 | |||
| (3)リース資産 | |||
| 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 | |||
| リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法 | |||
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