有価証券報告書-第140期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
| (1)有形固定資産(リース資産を除く) | |||
| 定額法 | |||
| なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 ・建物………………………………31~50年 ・機械及び装置……………………主として10年 | |||
| (2)無形固定資産(リース資産を除く) | |||
| 定額法 | |||
| なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しています。 | |||
| (3)リース資産 | |||
| 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 | |||
| リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法 | |||