有価証券報告書-第133期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
1.連結損益計算書関係
前連結会計年度において、「営業外費用」にて独立掲記していた「操業休止関連費用」は営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「操業休止関連費用」に表示していた608百万円は、「その他」に組み替えています。
2.退職給付会計基準等の適用に係る表示方法の変更
前連結会計年度の連結貸借対照表において、「純資産」の「その他の包括利益累計額」に含めていた「年金負債調整額」は、会計基準等の改正等により、当連結会計年度から「退職給付に係る調整累計額」として表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「純資産」の「その他の包括利益累計額」に含めていた「年金負債調整額」△622百万円は、「退職給付に係る調整累計額」として組み替えています。前連結会計年度の連結包括利益計算書において、「その他の包括利益」に含めていた「年金負債調整額」△228百万円は、「退職給付に係る調整額」として組み替えています。前連結会計年度の連結株主資本等変動計算書において、「その他の包括利益累計額」に含めていた「年金負債調整額」は「退職給付に係る調整累計額」に組み替えています。
1.連結損益計算書関係
前連結会計年度において、「営業外費用」にて独立掲記していた「操業休止関連費用」は営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「操業休止関連費用」に表示していた608百万円は、「その他」に組み替えています。
2.退職給付会計基準等の適用に係る表示方法の変更
前連結会計年度の連結貸借対照表において、「純資産」の「その他の包括利益累計額」に含めていた「年金負債調整額」は、会計基準等の改正等により、当連結会計年度から「退職給付に係る調整累計額」として表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「純資産」の「その他の包括利益累計額」に含めていた「年金負債調整額」△622百万円は、「退職給付に係る調整累計額」として組み替えています。前連結会計年度の連結包括利益計算書において、「その他の包括利益」に含めていた「年金負債調整額」△228百万円は、「退職給付に係る調整額」として組み替えています。前連結会計年度の連結株主資本等変動計算書において、「その他の包括利益累計額」に含めていた「年金負債調整額」は「退職給付に係る調整累計額」に組み替えています。