新日本理化（4406）の全事業営業利益の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- -2億9500万
- 2010年12月31日
- 4億6400万
- 2011年12月31日 -24.57%
- 3億5000万
- 2012年12月31日
- -2億3800万
- 2013年12月31日
- 1億5300万
- 2014年12月31日
- -8900万
- 2015年12月31日
- 5100万
- 2016年12月31日
- -1億4200万
- 2017年12月31日
- 4億9700万
- 2018年12月31日 -27.36%
- 3億6100万
- 2019年12月31日 +1.94%
- 3億6800万
- 2020年12月31日 -55.98%
- 1億6200万
- 2021年12月31日 +258.64%
- 5億8100万
- 2022年12月31日
- -2億2600万
- 2023年12月31日
- -9500万
- 2024年12月31日
- 6億7000万
- 2025年12月31日 -34.03%
- 4億4200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような環境のなか、当社グループにおいては、自動車産業の堅調な推移やインバウンド需要の増加などの好要因があったものの、欧州経済や中国経済の停滞による輸出不振や可塑剤の海外市況下落による価格競争力の低下などの影響が大きく、販売数量は伸び悩み、収益を圧迫する結果となりました。2024/02/09 15:48
この結果、当第3四半期連結累計期間における当社グループの売上高は240億8千万円(前年同四半期比5.1%減)となり、損益面では、営業損失9千5百万円(前年同四半期は2億2千6百万円の損失)、経常利益3億4百万円(前年同四半期比16.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純損失8千3百万円(前年同四半期は2億3千5百万円の損失)を計上する結果となりました。
当社グループは、中期経営計画(2022年3月期～2026年3月期)に基づき、サステナブル経営の実現に向けた事業構造の改革を推し進めております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
