有価証券報告書-第82期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a 1998年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法
b 1998年4月1日から2007年3月31日までに取得したもの
主として旧定額法
c 2007年4月1日以後に取得したもの
主として定額法
建物附属設備、構築物
d 2007年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法
e 2007年4月1日以後に取得したもの
主として定率法
f 2016年4月1日以後に取得したもの
主として定額法
機械装置
g 2007年3月31日以前に取得したもの
主として旧定額法
h 2007年4月1日以後に取得したもの
主として定額法
車両運搬具、工具、器具及び備品
i 2007年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法
j 2007年4月1日以後に取得したもの
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～ 8年
② 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法