中国塗料(4617)の当期純利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 51億1700万
- 2009年3月31日 -1.68%
- 50億3100万
- 2010年3月31日 +7.77%
- 54億2200万
- 2011年3月31日 +5.15%
- 57億100万
- 2012年3月31日 -46.2%
- 30億6700万
- 2013年3月31日 -2.9%
- 29億7800万
- 2014年3月31日 +9.77%
- 32億6900万
- 2015年3月31日 +45.24%
- 47億4800万
- 2016年3月31日 +36.94%
- 65億200万
個別
- 2008年3月31日
- 22億500万
- 2009年3月31日 +17.14%
- 25億8300万
- 2010年3月31日 +10.41%
- 28億5200万
- 2011年3月31日 +17.85%
- 33億6100万
- 2012年3月31日 -45.34%
- 18億3700万
- 2013年3月31日 -8.82%
- 16億7500万
- 2014年3月31日 +75.7%
- 29億4300万
- 2015年3月31日 -27.93%
- 21億2100万
- 2016年3月31日 +50.35%
- 31億8900万
- 2017年3月31日 -9.09%
- 28億9900万
- 2018年3月31日 -48.81%
- 14億8400万
- 2019年3月31日 +6.27%
- 15億7700万
- 2020年3月31日 ±0%
- 15億7700万
- 2021年3月31日 +365.38%
- 73億3900万
- 2022年3月31日 -89.6%
- 7億6300万
- 2023年3月31日 +300%
- 30億5200万
- 2024年3月31日 +124.34%
- 68億4700万
- 2025年3月31日 +8.46%
- 74億2600万
- 2026年3月31日 +38.93%
- 103億1700万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- <役職別基準額>各取締役の役割や貢献度等に応じて決定いたします。2026/06/23 13:30
<業績係数>連動指標は、取締役と株主との価値共有推進の観点から、株主価値に直結する業績指標として、当該期の親会社株主に帰属する当期純利益額としております。各年度における具体的な業績係数テーブルについては、原則として当該年度の6月までに決定いたします。
ⅱ)ESG指標連動 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (※1)税務上の繰越欠損金は、法定実効税率を乗じた額であります。2026/06/23 13:30
(※2)税務上の繰越欠損金に係る繰延税金資産は、主に連結子会社CMP COATINGS, INC.において2015年度及び2022年度に税引前当期純損失を計上したことにより生じたものです。当該税務上の繰越欠損金に係る繰延税金資産については、将来の課税所得の見込み等により一部を回収可能と判断しております。
当連結会計年度(2026年3月31日) - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (金額単位:億円)2026/06/23 13:30
※2023年10月に修正項 目 当初目標 修正後目標(※) 2025年度実績 営業利益 85 110 174 親会社株主に帰属する当期純利益 52 70 109 ROE 8%以上 10%以上 12.3%
<長期ビジョンの一部変更及び新中期経営計画「CMP New Century Plan 3」の策定>当社はこの程、長期ビジョンの内容を一部変更するとともに、2026~2030年度(5年間)の新たな中期経営計画「CMP New Century Plan 3」(以下「新中計」)を策定いたしました。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- そうしたなか、当社グループの経営成績としましては、主力の船舶用塗料分野において、新造船向けでは、主に中国や日本における建造量の増加にともない出荷量が堅調に推移したことや、製造コストに見合った販売価格の適正化を行ったことなどにより、全体として売上高が増加しました。修繕船向けにおいては、IMO(国際海事機関)燃費規制への対応をはじめとする船舶のCO2排出量削減への動きを受け世界的に高性能船底防汚塗料への需要が高まるなか、当社グループ全体で高付加価値製品の販売を推進したことにより、欧州や東南アジアを中心に堅調に推移しました。工業用塗料分野においては、日本において販売価格の適正化が進んだことや需要の回復が見られたほか、欧州における出荷量の増加により増収となりました。コンテナ用塗料分野においては、中国等での選別受注により減収となりました。2026/06/23 13:30
損益面については、運送費等の販売経費が増大し、人財への投資も拡大するなか、製造コストに見合った販売価格の適正化に努めたほか、高付加価値製品や環境対応型製品の拡販にも継続して取り組んだことにより、収益性が向上しました。以上の結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は139,364百万円(前期比6.3%増)、営業利益は17,437百万円(同13.4%増)、経常利益は17,840百万円(同8.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は10,995百万円(同19.9%減)となりました。なお、前期に特別利益2,694百万円を計上していた反動等により当期純利益は減益となっております。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/23 13:30
(注) 1. 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,684.84円 1,924.33円 1株当たり当期純利益 276.78円 221.66円
2. 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。