DIC（4631）ののれんの推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 676億5400万
2009年3月31日 -96.7%: 22億3300万
2010年3月31日 -23.69%: 17億400万
2010年12月31日 +18.31%: 20億1600万
2011年3月31日 -10.32%: 18億800万
2011年6月30日 -1.71%: 17億7700万
2011年9月30日 -4.05%: 17億500万
2011年12月31日 -12.32%: 14億9500万
2012年3月31日 -59.13%: 6億1100万
2012年6月30日 -1.31%: 6億300万
2012年9月30日 +10.78%: 6億6800万
2012年12月31日 +23.95%: 8億2800万
2013年3月31日 +48.19%: 12億2700万
2013年6月30日 -0.24%: 12億2400万
2013年9月30日 -6.05%: 11億5000万
2013年12月31日 +44.87%: 16億6600万
2014年3月31日 -5.46%: 15億7500万
2014年6月30日 +1.27%: 15億9500万
2014年9月30日 -4.08%: 15億3000万
2014年12月31日 -10.78%: 13億6500万
2015年3月31日 -8.06%: 12億5500万
2015年6月30日 -7.01%: 11億6700万
2015年9月30日 -11.74%: 10億3000万
2015年12月31日 -12.04%: 9億600万
2016年3月31日 -14.46%: 7億7500万
2016年6月30日 -16.13%: 6億5000万
2016年9月30日 -13.85%: 5億6000万
2016年12月31日 -10.54%: 5億100万
2017年3月31日 -16.97%: 4億1600万
2017年6月30日 -17.79%: 3億4200万
2017年9月30日 -20.76%: 2億7100万
2017年12月31日 -26.57%: 1億9900万
2018年3月31日 -26.13%: 1億4700万
2018年6月30日 -32.65%: 9900万
2018年9月30日 -48.48%: 5100万
2018年12月31日 -33.33%: 3400万
2019年3月31日 -8.82%: 3100万
2019年6月30日 +999.99%: 8億5800万
2019年9月30日 -7.11%: 7億9700万
2019年12月31日 -4.39%: 7億6200万
2020年3月31日 -10.1%: 6億8500万
2020年6月30日 +31.24%: 8億9900万
2020年9月30日 -3.89%: 8億6400万
2020年12月31日 -5.21%: 8億1900万
2021年3月31日 +2.32%: 8億3800万
2021年6月30日 +999.99%: 173億1300万
2021年9月30日 +1.03%: 174億9100万
2021年12月31日 +15.39%: 201億8200万
2022年3月31日 +35.57%: 273億6000万
2022年6月30日 -8.13%: 251億3600万
2022年9月30日 +43.63%: 361億300万
2022年12月31日 -6.82%: 336億4100万
2023年3月31日 +0.3%: 337億4300万
2023年6月30日 +38.3%: 466億6700万
2023年9月30日 -10.33%: 418億4800万
2023年12月31日 -57.51%: 177億8200万
2024年3月31日 +2.88%: 182億9400万
2024年6月30日 +3.38%: 189億1300万
2024年9月30日 -10.31%: 169億6400万
2024年12月31日 +2.53%: 173億9400万
2025年3月31日 -4.94%: 165億3500万
2025年6月30日 -1.48%: 162億9000万
2025年9月30日 +0.71%: 164億600万
2025年12月31日 +4.47%: 171億4000万
2026年3月31日 -0.05%: 171億3100万

個別

2008年3月31日: 8900万
2009年3月31日 -32.58%: 6000万
2012年3月31日 -16.67%: 5000万
2013年3月31日 -26%: 3700万
2013年12月31日 -24.32%: 2800万
2023年12月31日 +999.99%: 11億4200万
2024年12月31日 -5.69%: 10億7700万
2025年12月31日 -6.13%: 10億1100万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）

(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所に係る費用です。
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)

2023/11/14 14:31

#2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）

当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成していません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりです。

	前第3四半期連結累計期間(自 2022年1月1日至 2022年9月30日)		当第3四半期連結累計期間(自 2023年1月1日至 2023年9月30日)
減価償却費	34,239	百万円	37,375	百万円
のれんの償却額	1,187		1,644

2023/11/14 14:31

#3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報（連結）

3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)

2023/11/14 14:31

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

EBITDA:親会社株主に帰属する四半期純利益+法人税等合計+支払利息-受取利息+減価償却費+のれん償却額
当第3四半期連結累計期間(2023年1月～9月)における当社グループの業績は、売上高は前年同期比1.7%減の7,816億円でした。米国や欧州でのインフレ抑制を目的とした金融政策の継続、ウクライナ情勢の長期化による地政学リスクへの影響、中国での不動産市況の低迷などに起因した景気回復ペースの鈍化など不透明な状況が世界レベルで続くなか、財需要は依然として各地域で停滞し、様々な業界分野において需要の伸び悩みや在庫調整の動きが見られました。この状況下、当社グループが注力する主な顧客業界の需要動向としては、電気・電子やディスプレイを中心とするデジタル分野では、ディスプレイ市場はパネルメーカーの在庫調整が一巡し、製品需要が回復した一方で、半導体市場は市況低迷に底打ちの兆しが見られたものの、本格的な需要回復に時間を要しています。また、モビリティを中心とするインダストリアル分野※では、自動車市場の世界的な販売台数の回復に伴い、自動車向け材料はサプライチェーン上の余剰在庫の解消が進みましたが、まだ需要回復の途上にあります。このようななか、当社グループにおいては、一部の地域や製品で出荷数量の回復が見られたものの、カラー&ディスプレイの顔料製品において、主要市場である欧州での長引く景気停滞と米国での物価上昇による消費財の需要減の影響により、塗料用顔料やプラスチック用顔料などの出荷が落ち込んだほか、ファンクショナルプロダクツにおいて、デジタル分野やインダストリアル分野に向けた高付加価値製品の出荷数量が全般的に低調に推移するなど、厳しい状況が続きました。

2023/11/14 14:31