有価証券報告書-第118期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、区分掲記して表示していた無形固定資産の「借地権」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、無形固定資産の「借地権」に表示していた17百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、区分掲記して表示していた無形固定資産の「工業所有権」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、無形固定資産の「工業所有権」に表示していた145百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、区分掲記して表示していた無形固定資産の「公共施設負担金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、無形固定資産の「公共施設負担金」に表示していた36百万円は、「その他」として組み替えている。
(貸借対照表)
前事業年度において、区分掲記して表示していた無形固定資産の「借地権」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、無形固定資産の「借地権」に表示していた17百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、区分掲記して表示していた無形固定資産の「工業所有権」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、無形固定資産の「工業所有権」に表示していた145百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、区分掲記して表示していた無形固定資産の「公共施設負担金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、無形固定資産の「公共施設負担金」に表示していた36百万円は、「その他」として組み替えている。