有価証券報告書-第15期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2～50年
構築物 2～60年
機械及び装置 2～17年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間 (5年) に基づく定額法によっています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。